地方の町を車で走っていると、ときどき不思議な感覚に襲われる。昔そこに何があったのかはもう思い出せないのに、新しく建ったドラッグストアの姿だけは妙にはっきり目に入ってくるのである。広い駐車場に大きな看板、明るい店内には薬だけでなく、牛乳、卵、パン、冷凍食品、菓子、洗剤、ティッシュ、化粧品、酒まで並び、かつて「薬を買う場所」だったはずのドラッグストアは、いつの間にか町の小さな生活百貨店のような存在になった。
しかも興味深いのは、日本全体では人口減少が続いているにもかかわらず、ドラッグストア市場はなお拡大していることである。経済産業省の商業動態統計によれば、2025年のドラッグストア販売額は前年より5.5％増え、店舗数も3.6％増加した。人口が減れば店も減るという単純な関係では説明できない現象が、現実には起きているのである。
ただし、ここで一つ慎重にならなければならない。日本全体で人口が減る一方、ドラッグストアの店舗数が増えているという事実と、人口が減っている市町村ほどドラッグストアが増えているという事実は同じではない。後者を証明するためには市町村単位の人口推移と店舗数を重ねて分析する必要があり、全国統計だけからそこまで断定することはできない。それでも、人口減少社会のなかでドラッグストアという業態だけが存在感を強めていること自体は、現在の地方の暮らし方を考えるうえで十分に興味深い。
住民の立場から見れば、新しいドラッグストアは歓迎すべき存在に見える。薬を買えるだけでなく、食品も日用品もそろい、夜まで営業していて駐車場も広い。スーパー、薬局、化粧品店、酒屋を別々に回らなくても、一つの店でかなりの買い物が済むのだから、忙しい家庭にも高齢者にも便利である。
それでは、ドラッグストアが増えた町は本当に「便利な町」になったのだろうか。この当たり前に見える問いを少し疑ってみると、地方の商業が静かに組み替えられている姿が見えてくる。
薬を売る店で、なぜ食品を買うようになったのか
昔ながらの薬局を思い浮かべれば、現在のドラッグストアの姿はかなり違って見える。店の奥には医薬品が並んでいるが、入口近くでは飲料や菓子が山積みになり、冷蔵ケースには牛乳や豆腐、冷凍ケースには食品が並んでいる。店舗によっては酒や生鮮食品まで扱っており、もはや「薬を売る店」という説明だけでは実態を表せない。
数字を見ると、この変化が単なる印象ではないことが分かる。2025年のドラッグストアでは食品販売額が前年より9.1％増加し、食品は販売額全体のおよそ3分の1を占めるまでになった。ドラッグストア市場の成長を支えている商品群の一つが、薬ではなく食品なのである。
なぜ薬を売る店が食品をこれほど重視するのか。その理由を考えると、ドラッグストアという業態の強さが見えてくる。牛乳や卵、飲料、菓子、冷凍食品などは日常的に購入されるため、消費者を繰り返し店へ呼び込む力がある。食品を買いに来た人が洗剤を買い、化粧品を買い、必要になれば医薬品も買うようになれば、一つの店舗で複数の需要を取り込むことができる。
流通研究でも、食品カテゴリーの購入がドラッグストアへの来店頻度や継続利用と結び付くことが示されている。つまり食品は単に売上を作る商品であるだけでなく、「またこの店へ来る」という習慣を作る役割も持っているのである。
この変化を地域の側から見ると、さらに別の意味が現れる。住民一人が一か月に使えるお金には限りがあり、人口が減ったからといって一人の人が二倍の歯磨き粉を使ったり、三倍の牛乳を飲んだりするわけではない。その状況でドラッグストアの食品や日用品の販売が伸びれば、これまでスーパー、薬局、化粧品店、酒屋などに向かっていた消費の一部が移動している可能性を考える必要がある。
ただし、それは「ドラッグストアが個人商店を潰した」という単純な因果関係を意味しない。地方の商店が減る背景には人口減少、経営者の高齢化、後継者不足、消費者行動の変化、自動車社会への移行など多くの要因があり、そこへ大型小売業やチェーン店との競争が加わっていると考える方が現実に近い。
したがってドラッグストアの増加は、地域商業衰退の原因というより、人口減少社会における消費構造の変化に適応した結果として見る方がよい。薬、食品、日用品、化粧品など、かつて複数の店が分担していた役割を一つの店舗に集め、広い商圏から客を集めることで、人口が増えなくても商売を成立させるのである。
「一軒で全部買える」という便利さ
仕事を終えた夕方、車を停めて店に入り、風邪薬を買い、牛乳を買い、洗剤を買い、翌朝のパンまで買って帰ることができれば、その便利さを否定する理由はない。一つの店舗で買い物が終われば、移動時間も店を探す時間も短縮され、生活は確実に効率的になる。
しかし、「一軒ですべて買える」という便利さには少し皮肉な性質がある。一軒で買い物が完結するほど、二軒目や三軒目へ行く必要がなくなるからである。
かつて町には、薬は薬局、肉は肉屋、魚は魚屋、酒は酒屋、日用品は雑貨店というように、それぞれ別の役割を持つ店が存在していた。それを昔の美しい風景として無条件に懐かしむ必要はなく、営業時間が短かったり、品ぞろえが少なかったり、価格が高かったりした店も当然あった。それでも、多くの異なる店が存在するということは、町のなかに複数の商売と複数の選択肢が存在することでもあった。
ドラッグストアは、それらの役割の一部を一か所へ集約する。消費者個人から見れば移動する必要がなくなって便利になる一方、町全体から見れば利用する店舗の種類が少なくなる可能性があり、ここに「個人にとっての便利さ」と「町全体の便利さ」が必ずしも一致しない理由がある。
家から五分のところに大型店が一軒ある町と、十分以内に性格の違う店が五軒ある町では、どちらが便利なのだろう。価格や移動時間を重視すれば前者かもしれないが、商品の選択肢や店同士の多様性を重視すれば後者かもしれず、さらに唯一の大型店が撤退したときのことまで考えれば答えは変わってくる。
つまり、便利さとは店の数だけでは測れないのである。
「増えた店」だけを見ていると、町の変化を見誤る
町を観察するとき、人は新しくできたものには敏感だが、静かに消えていったものには意外と気づかない。新しいドラッグストアの大きな看板は目に入るが、その数年前に閉店した小さな薬局や酒屋、化粧品店、食料品店のことは時間とともに忘れられていく。
そうなると町の記憶には、「ドラッグストアが増えた」という変化だけが残る。
しかし、本当に地域を分析しようとするなら、増えた店だけを数えても十分ではない。十年あるいは二十年という時間のなかで、どの種類の店が増え、どの種類の店が減ったのかを同時に見る必要がある。もし薬局、酒屋、個人商店、小型スーパーなどが減る一方でドラッグストアが増えている地域があるなら、そこでは単純に店舗が増えたのではなく、地域消費の受け皿となる業態が変化した可能性がある。
大規模小売店の出店が周辺の既存店に与える影響については国内でも実証研究が行われており、既存の食料品店などの売上や存続に負の影響が現れる例も確認されている。ただし、その影響は店舗の種類、規模、距離、商圏などによって異なり、大型店ができれば必ず既存店が消えるというほど単純ではない。
だからこそ、「ドラッグストアが増えた町」を見るときには、それを犯人探しにしてはいけない。むしろ、消費者がどの店を選ぶようになり、その結果として地域の商業構造がどのように変化したのかを見る方が面白い。
消費者が便利で安い店を選ぶことは合理的であり、店側がそれに応えることも合理的である。しかし、誰も間違った判断をしていないのに、十年後の町の風景がまったく違うものになることがある。市場というものの興味深さは、まさにそこにある。
高齢社会でドラッグストアが担うもの
ドラッグストアと高齢社会の関係も単純ではない。「高齢者が増えたからドラッグストアが増えた」と因果関係を決めつけることはできず、店舗立地には人口密度、交通量、競合状況、土地価格、企業の出店戦略など多くの条件が影響する。
それでも、現在のドラッグストアが高齢社会で担える役割が大きいことは間違いない。医薬品だけでなく、衛生用品、介護関連商品、食品、日用品などを扱い、調剤薬局を併設する店舗であれば、医療機関を受診したあと薬を受け取り、そのまま生活用品や食品まで買って帰ることができる。
ところが、この便利さには一つの条件が潜んでいる。
店まで行けなければならないのである。
地方のドラッグストアには、幹線道路沿いに大きな駐車場を備え、自動車で来店することを前提としている店舗が少なくない。車を運転できる人にとっては非常に便利だが、運転できなくなった瞬間、同じ店が突然遠い場所へ変わる可能性がある。
農林水産省は食料品へのアクセスを考える際、店舗まで500メートル以上離れ、自動車を利用することが困難な65歳以上の人を「食料品アクセス困難人口」として把握している。2020年には全国で約904万人、65歳以上人口のおよそ4人に1人がこの条件に該当すると推計されている。
この数字が示しているのは、店が存在することと、その店を利用できることが同じではないという事実である。
六十代では車で五分の大型店を便利だと感じていた人が、八十代になって免許を返納すると、その店へ行く交通手段を失うかもしれない。そのとき、以前なら歩いて行けた小さな商店がすでになくなっていれば、「大型店がある便利な町」は突然、「買い物へ行けない町」に変わる。
したがって町の便利さを考えるなら、「店があるか」という問いだけでは足りない。「誰が、どのような交通手段で、その店へ行けるのか」まで考える必要がある。
安さが示しているのは、所得よりも買い物行動かもしれない
ドラッグストアの大きな魅力の一つが価格であることは間違いない。食品や日用品が安く売られていることも多く、家計にとってその恩恵は大きい。
しかし、ここから「ドラッグストアが多い町は所得が低い」と結論づけることはできない。店舗立地には所得以外にも人口、交通量、地価、物流、競合店舗、商圏人口、企業ごとの出店戦略など多数の要因が関係しているため、店舗数だけから住民の経済状態を推測すれば誤った結論に到達する危険がある。
むしろ地域分析として興味深いのは、所得そのものより「住民がどのような買い方を選んでいるか」である。
一つの店舗で食品と日用品をまとめて買いたいのか、安さを重視するのか、専門店を使い分けるのか、車で遠くまで買い物へ行くのか、近所の店を頻繁に利用するのか。こうした小さな選択が積み重なり、その町で成立する店舗の種類を変えていく。
店は単に商品を置いている建物ではない。その町に暮らす人が、何を買い、どこまで移動し、何を一度に済ませ、何に時間と金を使うのかという日常行動の結果として存在している。
そう考えると、ドラッグストアの看板は人口統計とは別の意味で、地域生活を読むための一つのデータになる。
店が増えても、町の機能が増えたとは限らない
最も重要なのは、ドラッグストアが増えること自体ではない。
同じ種類の店ばかり増えることである。
ドラッグストア同士が競争すれば、価格が下がり、品ぞろえが充実し、営業時間も便利になる可能性がある。しかし、どれほど立派なドラッグストアが三軒あっても、それだけで本屋、衣料品店、飲食店、電器店などの役割まで満たせるわけではない。
つまり「店舗数」と「町に存在する機能の種類」は別のものである。
十軒の店があっても九軒が同じような業態なら、数字の上では店が多い町でも、生活上の選択肢は意外に狭いかもしれない。反対に店舗数が少なくても、スーパー、飲食店、本屋、医療機関、衣料品店、ホームセンターなど異なる機能が残っていれば、町の生活には一定の多様性が残る。
チェーン店の増加が商業空間を均質化させる可能性については、都市計画や商業研究の分野でも指摘されている。全国どこへ行っても同じ看板、似た建物、似た商品構成が現れることで、買い物の安心感や効率性は高まる一方、土地ごとの商業景観の違いは小さく見えるようになる。
ここでも「チェーン店は悪い」という話にする必要はない。むしろチェーン店が成功するのは、それを利用する消費者に明確な利便性があるからであり、問題は便利さそのものではなく、地域全体の機能が一つの種類へ偏りすぎていないかという点にある。
ドラッグストアが増えた町は、便利になっていないわけではない。ただ、町全体の便利さが増えたというより、「ある種類の便利さが非常に強くなった」と考える方が正確かもしれない。
「便利な一軒」がなくなったとき
大型店舗へ買い物機能が集まることには、もう一つ見落とされやすい問題がある。その店がなくなったときである。
地方都市では、大型店が撤退したあと地域住民の買い物環境が急激に悪化した事例が実際に研究されている。もちろん一つの事例を全国へそのまま当てはめることはできないが、生活機能を少数の店舗へ集中させれば、その店舗が撤退した際の影響が大きくなるという構造は理解しやすい。
商売である以上、どんな店舗も永遠に存在する保証はない。人口が減り、競争環境が変化し、企業が出店戦略を変更すれば、昨日まで町の中心だった大型店が閉店することもある。
ここに「効率」と「冗長性」の違いがある。
同じ役割を担う小さな店がいくつも存在する町は、一見すると非効率かもしれない。しかし一軒がなくなっても別の店が残るという意味では、地域としての耐久力を持っている。反対に、一つの大型店ですべてを済ませられる町は非常に効率的だが、その一つへの依存が高まれば、撤退したときの影響も大きくなる。
町の便利さを考えるなら、今日の買い物がどれほど楽かだけでなく、その便利さが十年後にも残っているかという視点が必要なのである。
ドラッグストアの駐車場から、町の未来を見る
夕方になると、地方のドラッグストアの駐車場には次々と車が入ってくる。会社帰りの人、高齢の夫婦、子どもを乗せた家族が店へ入り、食品や薬や日用品を買って帰っていく。その風景だけを見れば、ドラッグストアが地域生活を支えていることに疑いはない。
だから、ドラッグストアを地方衰退の象徴として描くのも正しくない。
むしろ人口が減り、高齢化が進み、買い物行動が自動車中心になった地域社会に適応しながら、薬、食品、日用品を供給し続ける店舗として、現在のドラッグストアは非常に合理的な存在である。
しかし、合理的な店舗が増えることと、町全体が豊かになることは同じではない。
薬も買える。食品も買える。洗剤も買える。夜まで営業していて駐車場も広い。それでも別の場所では本屋がなくなり、衣料品店がなくなり、食堂が減り、個人商店が閉じていくのだとすれば、私たちは単純に「不便な町から便利な町へ」移動しているのではなく、「多様な町から効率的な町へ」移動しているのかもしれない。
効率的な町は暮らしやすいが、効率だけを追求した町は、何か一つが失われたときに思いがけない弱さを見せることがある。
だから地域を見るときには、ドラッグストアが何軒あるかだけを数えてはいけない。その周囲で何が消えたのか、どの種類の店が残っているのか、誰が車で来ているのか、車を使えなくなった人はどこで買い物をしているのか、そして十年後にも同じ生活が可能なのかまで考える必要がある。
ドラッグストアの増加は、町が発展した証拠でも、衰退した証拠でもない。
それは、人口が減っても暮らしは続き、人が減っても買い物はなくならず、限られた消費をめぐって商業の仕組みそのものが静かに組み替えられていることを映す、一つの風景なのだろう。
次に新しいドラッグストアを見つけたとき、「またできた」とだけ思わず、その広い駐車場の向こう側まで少し眺めてみるとよい。そこには新しくできた店だけではなく、消えていった店、変わっていく住民の生活、車を降りた後の高齢者の暮らし、そしてこれからその町がどのような場所になろうとしているのかまで、ぼんやりと映っているのかもしれない。
