山あいの集落に、決まった曜日になると一台の診療車がやって来る。公民館の前に車が止まり、地域の高齢者が順番を待つ。巡回診療という言葉から連想されるのは、いまでもそんな風景かもしれない。それは医療機関の少ない地域を長く支えてきた仕組みでありながら、一方では「病院へ行けない人に最低限の診療を届けるもの」という印象もまとっている。
しかし、2026年の医療技術と通信環境を前提に、この巡回診療をもう一度考え直してみると、別の姿が見えてくる。超音波診断装置や心電計は小型化し、少量の検体で結果を得られる検査装置も実用化されている。通信技術の進歩によって、患者のいる場所と専門医のいる場所が同じでなくても、一定の診療情報を共有しながら医療を提供できるようになった。電子処方箋や診療情報の電子的な共有も整備が進み、2026年4月にはオンライン診療が医療法上に明確に位置付けられ、巡回診療についても行政手続の見直しが行われた。
そうなると、問いは「巡回診療を残すべきか」というところにはとどまらない。昔からある巡回診療を、現在の医療技術と制度によってどこまで別の医療システムへ進化させられるのか、という問いに変わってくる。
本稿では、その仕組みを便宜上「巡回型高度診療体制」と呼んでみたい。ただし、これは現在存在する正式な制度名称ではなく、大型病院をそのまま車輪の上に載せるような構想でもない。現実的なのは、病院が持っている機能のすべてではなく、そのうち「患者の状態を把握し、必要な診療や検査、次の受診先を適切に判断する機能」の一部を地域へ運ぶという考え方である。
もっとも、技術的に実現できることと、医学的に安全であること、法律上実施できること、さらに経済的に合理的であることは、それぞれ別の問題である。巡回診療の高度化を論じる際には、この四つを混同しないことが重要になる。
高度化とは、巨大な医療機器を積み込むことなのか
高度な巡回医療と聞けば、CT（Computed Tomography・コンピュータ断層撮影）装置や高度な検査設備を積んだ巨大な診療車を想像するかもしれない。実際、海外ではCTを搭載したMSU（Mobile Stroke Unit・脳卒中専用移動診療車）が運用されており、脳卒中が疑われる患者のもとへ診断機能を運び、現場で画像診断を行って血栓溶解療法を早く始める取り組みが行われている。
2021年に発表された米国の大規模な比較研究では、血栓溶解療法の適応がある患者について、発症から治療開始までの時間の中央値が、移動型脳卒中診療車では72分、通常の救急医療では108分だった。つまり、治療開始が中央値で36分早くなっている。さらに、論文発表後の訂正を反映した結果では、90日後に日常生活上の障害がほとんどない良好な機能的予後を示した患者の割合が、移動型診療車群で53.5％、通常救急群で45.5％となり、8.0パーセントポイントの差が報告されている。
この研究は、高度医療の一部を患者の側へ移動させることによって、治療開始時間や患者の予後を改善できる場合があることを示している。ただし、脳卒中は治療開始までの時間が予後に強く関係する疾患であり、この結果を高血圧、糖尿病、慢性心不全などを中心とする一般的な巡回診療へそのまま当てはめることはできない。また、比較研究で確認された改善が、すべての地域で同じ程度に得られるとも限らない。
CTを搭載すれば、車両重量、電源設備、放射線防護、医療機器の保守、操作する医療従事者の確保など、多くの問題が生じる。一日に数人しか診療しない地域へ高額な設備を配置すれば、固定した医療機関に設置する場合より利用効率が低下する可能性もある。技術的に可能だからといって、社会システムとして合理的とは限らないのである。
そこで「高度」という言葉を、機械の値段や大きさから切り離して考える必要がある。高度な巡回診療とは、高価な装置をできるだけ多く搭載することではなく、地域で取得できる診療情報を充実させ、その情報を適切な医療判断につなげる仕組みとして捉える方が現実的ではないだろうか。
「とりあえず病院へ」の前にできること
例えば、高齢者が巡回診療で「このところ少し息切れがする」と訴えたとする。従来型の小規模な巡回診療であれば、問診、聴診、血圧測定などを行い、異常が疑われれば精密検査のために病院を受診するよう説明することが考えられる。それは適切な医療判断の一つだが、患者から見ると、症状の原因が十分に分からないまま遠方の病院へ向かわなければならない場合もある。
そこに心電図、血中酸素飽和度の測定、携帯型超音波診断装置、POCT（Point-of-Care Testing・患者のそばで行う臨床現場即時検査）などが加わると、診療に利用できる情報が増える。心不全、不整脈、呼吸器感染症、貧血などの可能性を検討する材料が得られ、必要に応じて心電図や超音波画像を離れた医療機関の医師へ送ることもできる。
例えば、心不全が疑われる患者では、肺に水分が貯留していることを示唆する所見を、肺の超音波検査によって評価できる場合がある。2025年に公表された38研究、計6,783人を対象とする統合解析では、肺超音波による心不全診断について、感度92％、特異度90％という結果が報告された。感度とは病気のある人を陽性と判定できる割合であり、特異度とは病気のない人を陰性と判定できる割合である。
ただし、この数値を巡回診療車の診断精度としてそのまま使用することはできない。研究間には患者の状態、検査方法、実施者の技術などに大きな違いがあり、診療現場で同じ性能が再現されるとは限らない。また、肺超音波によって心不全に関連する肺の所見を評価することと、心臓超音波検査によって心臓の収縮機能や弁の状態を評価することは、目的も必要な技術も異なる。
携帯型超音波診断装置は、十分な訓練を受けた医療者が適切な目的で使用すれば有用な補助的検査になり得るが、専門医による正式な画像検査や総合的な診断を完全に置き換えるものではない。重要なのは、巡回車の中で確定診断まですべて終えることではなく、従来より多くの情報を持った状態で、次の行動を判断できるようになることである。
検査機器が増えても、病気の見逃しはなくならない
ここで注意しなければならないのは、診断能力が向上することと、重大疾患を見逃さなくなることは同じではないという点である。どれほど性能の高い検査であっても、偽陽性と偽陰性が存在する。偽陽性とは実際には病気がないのに陽性となることであり、偽陰性とは病気があるのに陰性となることである。
先ほどの肺超音波検査の感度92％、特異度90％という数値を使って、仮に検査対象者1,000人のうち100人が心不全だった場合を考えてみる。この数値がそのまま適用できると仮定すると、心不全の100人のうち92人が陽性となる一方、8人は陰性と判定される。また、心不全ではない900人のうち90人が陽性となり、810人が陰性となる。したがって、陽性と判定された182人のうち、実際に心不全であるのは92人であり、陽性的中率は約50.5％となる。
これは仮想的な計算であり、実際の巡回診療における患者構成や検査性能を示したものではない。しかし、検査の感度や特異度が高くても、対象集団における病気の割合によって検査結果の解釈が大きく変わることを示している。特に、病気の割合が低い集団では、陽性と判定された人の中に偽陽性が相当数含まれることがあり、逆に検査が陰性でも重大な疾患を完全に否定できるわけではない。
巡回型高度診療体制を導入する場合、こうした限界を踏まえた診療手順が必要になる。強い胸痛、重度の呼吸困難、意識障害、著しい低酸素状態などが認められる患者では、携帯型検査の結果を待つことによって救急搬送が遅れてはならない。診療車で対応できる範囲、直ちに救急搬送すべき状態、専門医へ相談すべき条件を明確にし、現地の医療者が判断に迷った場合の連絡体制も整えておく必要がある。
したがって、巡回診療の高度化を評価する指標は、検査件数や診断の的中率だけでは不十分である。重大疾患の見逃し、搬送の遅延、受診後の予期しない入院、短期間での再受診なども確認しなければならない。高度化とは、単に診断に使える機器を増やすことではなく、患者をより安全に適切な医療へつなぐ判断能力を高めることなのである。
専門医を配置するのではなく、専門医につなぐ
地方医療が抱える難問の一つは、専門医の配置である。循環器内科、脳神経内科、皮膚科、眼科などの専門医を、人口数千人規模の地域へそれぞれ常勤配置することは、患者数や人材確保の面から難しい。人口減少が進むほど、専門医を地域ごとに配置する方式の維持はさらに困難になる可能性がある。
しかし、専門医の身体を常に地域へ置くことができないからといって、その専門知識へ地域住民がアクセスできない状態を当然と考える必要はない。通信技術を利用すれば、現地の医療者が取得した検査結果を専門医が確認したり、必要な場合に患者と専門医がオンラインで診療を行ったりすることが可能になる。
日本国内でも、こうした仕組みを取り入れた医療車両の導入が始まっている。鹿児島県薩摩川内市では、2025年4月に「走る診察室」と呼ばれる医療MaaS（Mobility as a Service・移動サービスを医療提供に組み合わせた仕組み）の運行が始まり、医療機関へのアクセスが難しい地域へ日常的な医療を届ける取り組みが行われている。また、高知県では2022年12月に大井田病院へ医療車両が導入され、遠隔聴診器、携帯型心電計、超音波診断装置、通信設備などを搭載した診療環境が整備された。
これらの取り組みは、医療機器と通信環境を備えた車両によって、住民の生活圏に診療機能を近づけることが技術的に可能であることを示している。ただし、車両が導入されたという事実と、患者の健康状態が改善したこと、さらには事業の費用対効果が優れていることは別である。実際にどれだけの患者が利用し、どのような疾病を診療し、受診負担や健康状態がどの程度変化したかについては、継続的な評価が必要になる。
それでも、ここから見えてくる方向性は重要である。巡回診療車を一人の医師が乗って地域を回るだけの「移動する診療所」から、地域と複数の医療機関を結ぶ「移動する医療接続拠点」へ発展させられる可能性があるからだ。
同じ車両であっても、ある日は循環器専門医に心電図や超音波画像を送り、別の日には皮膚病変の画像を皮膚科医へ送り、慢性疾患患者については地域のかかりつけ医と基幹病院が検査結果を共有することが考えられる。もちろん、すべての診療科がオンライン診療に適しているわけではなく、触診や処置、精密な身体診察が必要な場合には対面診療が欠かせない。
また、専門医が画像を確認して現地の医師へ助言することと、専門医自身が患者にオンライン診療を行うことは、医療上も制度上も同じではない。診断や治療の責任を誰が負うのか、必要な場合に誰が対面診療を実施するのか、遠隔側の医師の時間をどのように確保するのかをあらかじめ定めておかなければならない。
人口数千人の町に五人の専門医を常勤させることと、必要に応じて五人の専門医へ相談できる体制を整えることでは、必要な人材や費用の構造が異なる。地方の医師不足を人員配置の均等化だけで解決しようとするのではなく、適切な医療判断へアクセスできる機会をどのように確保するかという視点も必要になるだろう。
2026年の制度改正は何を変えたのか
巡回型高度診療体制を考えるうえで、2026年は制度面でも重要な節目となった。2026年4月1日から、オンライン診療に関する規定が医療法上に施行され、オンライン診療の定義や実施に関するルールが整備された。また、患者が医療機関から離れた場所でオンライン診療を受けるための「オンライン診療受診施設」が医療法に位置付けられた。
これにより、一定の条件を満たす施設を利用して、患者が遠隔地の医師からオンライン診療を受ける制度的な枠組みが明確になった。公民館や郵便局など、従来の医療機関とは異なる場所を医療アクセス確保のために活用することも想定されている。
ただし、オンライン診療受診施設の制度が整備されたことと、すべての巡回診療車が自動的にその施設として認められることは同義ではない。施設の設置に関しては所在地などの届出が必要であり、移動する車両を複数の集落で利用する場合には、その具体的な運用方式が制度上どのように扱われるかを確認しなければならない。オンライン診療受診施設として運用するのか、既存の医療機関による巡回診療として運用するのかによっても、適用される手続きが異なり得る。
さらに重要なのは、2026年3月27日に厚生労働省が「巡回診療の医療法上の取り扱いについて」を改正したことである。従来、巡回診療では実施場所などを記した計画の提出が求められていたが、改正後は、実施主体が診療実績を記録し、行政の求めに応じて提出できる体制を確保する旨をあらかじめ申し出た場合、実施場所を町や字などの「地区」単位で記載できるようになった。
また、既存の病院や診療所が、その所在地と同じ都道府県内で条件を満たす巡回診療を行う場合には、新たな診療所の開設手続きを必要としない取扱いが示されている。ただし、巡回診療の必要性、実施主体、既存医療機関の通常診療に支障を生じさせないことなど、満たすべき条件は存在する。巡回診療車であれば無条件に手続きが簡略化されるわけではない。
この見直しは、複数の集落を巡回する医療機関にとって、実施計画の作成や変更に関する行政上の負担を軽減し得るものと考えられる。しかし、行政手続が簡素化されたことと、医師や看護師が行える医療行為の範囲が広がったことは別であり、診療報酬が自動的に増えるわけでもない。
看護師が医療機器を操作する場合には、医師の指示や適切な教育、安全管理などが必要になる。遠隔の医師による診療についても、オンライン診療に関する指針や必要な届出、保険診療上の算定要件などを確認しなければならない。法律上実施できる医療と、公的医療保険によって費用を回収できる医療を区別することは、事業の持続可能性を検討するうえで欠かせない。
2026年の制度改正によって、巡回型高度診療体制の実現を検討しやすい環境が整いつつあることは確かである。ただし、それは構想のすべてが一つの制度で認められたという意味ではなく、複数の法制度を適切に組み合わせるための条件が以前より明確になってきたということである。
医療までの距離は、道路の長さだけではない
地方医療について語るとき、「病院まで三十キロ」「救急病院まで車で四十分」という表現がよく使われる。しかし、住民にとって意味があるのは地図上の距離だけではなく、必要な医療に到達するまでの時間と負担である。
病院が十キロ先にあっても、自動車を運転できない高齢者が一日に数本しかないバスを使わなければならないなら、その病院は生活上かなり遠い。反対に、病院が三十キロ離れていても、定期的に巡回する医療車両で初期診察や検査を受け、必要な患者だけが予約された病院へ向かえるなら、医療への実質的なアクセスは改善する可能性がある。
この視点から見ると、巡回型高度診療体制の役割は「病院の代替」ではなく、「地域で対応できる医療と、病院で対応すべき医療を適切に振り分ける入口」にある。血圧の薬をもらうために半日を使い、慢性疾患の定期検査のために家族が仕事を休んで送迎し、症状の程度が分からないため遠方の医療機関へ出かける。患者の時間だけでなく、家族の時間、自家用車の費用、交通サービスの運営費まで含めれば、通院には社会全体として多くの資源が投入されている。
巡回診療によって、こうした移動の一部を地域内で完結させられる可能性はある。症状の初期評価が充実すれば、精密検査が必要な患者を早めに見つける一方、医学的に安全な範囲で長距離通院を減らすことも考えられる。
ただし、巡回診療が普及すれば必ず通院回数や医療費が減少するとは限らない。これまで受診機会が乏しかった住民が新たに受診するようになれば、地域全体の受診件数が増える可能性がある。また、巡回診療によって病気が早期に発見されれば、病院での精密検査や治療につながる患者が増えることも考えられる。
その結果、医療費や通院回数が増えたとしても、直ちに政策の失敗とは評価できない。必要だった医療を受けられなかった人が適切な診療を受けられるようになること自体に、公衆衛生上の価値があるからだ。医療費を減らすことと、医療アクセスを改善することは、必ずしも同じ方向へ動くわけではない。
したがって、巡回型高度診療体制の効果は、単に病院への通院件数が減ったかどうかではなく、必要な医療を受けられる住民が増えたか、重大な病気の発見や治療が適切に行われたか、患者と家族の負担がどの程度変わったかという複数の観点から評価すべきである。
令和の巡回診療は孤立した診察室でなくなる
従来の巡回診療には、診察場所と医療情報が分離してしまうという構造的な弱点があった。診療車が地域に来ても、患者の過去の検査結果は病院にあり、薬の情報は薬局にあり、以前どのような病気を診断されたかは患者本人の記憶に頼ることもあった。診察する場所だけを患者の近くへ動かしても、その場に必要な情報がなければ診療能力には限界がある。
現在は、オンライン資格確認を通じた一定の診療情報や薬剤情報の参照、電子処方箋、オンライン服薬指導などの仕組みが整備されつつある。これらを適切に組み合わせることができれば、巡回診療車で患者を診察し、参照可能な過去の情報を確認し、必要な処方や薬局との連携につなげる流れを構築できる可能性がある。
もっとも、医療情報の電子化が全国で完成したわけではない。厚生労働省が公表した2026年6月時点の電子処方箋の導入率は、医療機関と薬局を合わせた全体で41.3％だった。施設別では薬局が90.5％に達している一方、病院は20.9％、医科診療所は29.5％、歯科診療所は10.7％にとどまっている。
この数値は、オンライン資格確認等システムを導入した施設を基礎とする集計であり、すべての医療施設を分母にした単純な割合とは限らない。また、施設別の導入率を単純平均したものでもない。薬局では電子処方箋の導入が大きく進んでいるものの、処方箋を発行する医療機関側では普及の途上にあることが分かる。
さらに、電子処方箋が利用できることと、診療録、画像、検査結果などの医療情報が医療機関を越えて全面的に共有されていることは別である。情報の種類によって参照可能な範囲は異なり、患者の同意や利用するシステム、医療機関側の整備状況にも左右される。
したがって、巡回型高度診療体制を構築する際には、全国どこでも医療情報が完全に共有されているという前提を置いてはならない。情報を電子的に参照できない場合には、診療情報提供書やお薬手帳、患者への確認など、従来の方法を組み合わせて必要な情報を確保する体制も必要になる。
また、診療車と病院、薬局を通信で結ぶ場合には、個人情報保護と情報セキュリティーも重要になる。患者情報の誤送信、不正アクセス、通信障害、機器故障などへの対策を講じ、通信が途絶えた場合にも患者の安全を確保できる手順を用意しておかなければならない。
こうした課題を踏まえても、医療情報の接続性が巡回診療の価値を左右することに変わりはない。巡回車にどれだけ高価な医療機器を積み込むかよりも、既存の病院、診療所、薬局との間で必要な情報を安全かつ確実に共有できるかという点が、診療体制全体の能力を決める重要な要素になるのである。
病院はなくならない。それどころか、むしろ重要になる
医療技術の進歩について語ると、議論はしばしば「それなら病院はいらなくなるのではないか」という方向へ飛躍する。しかし、巡回診療が高度化しても、病院の役割がなくなることはない。
急性心筋梗塞に対するカテーテル治療、脳卒中に対する高度画像診断や血管内治療、手術、輸血、人工呼吸管理、集中治療などは、十分な設備と多数の医療職が存在する医療機関でなければ実施できない。また、オンライン診療では対面診療より得られる情報が限定されるため、必要な場合に対面診療へ移行できる体制が求められる。
したがって、巡回型高度診療体制は病院をなくす仕組みではなく、病院の機能をより適切に利用するための仕組みとして考えた方がよい。地域で安全に対応できる患者には生活圏で診療を提供し、精密検査や高度な治療を必要とする患者は病院へつなぐ。この役割分担が成立すれば、患者が必要な医療機能へ到達する経路を改善できる可能性がある。
ただし、巡回診療によって病院の負担が必ず減るわけではない。巡回診療で新たに病気が発見されれば、病院への紹介が増える場合もある。また、病院側には、遠隔診療への対応や巡回診療から紹介された患者の受け入れなど、新たな業務が生じる可能性もある。
重要なのは、病院の患者数を機械的に減らすことではなく、病院でなければ提供できない医療と、地域で安全に提供できる医療を適切に分担することである。巡回診療と病院は競争相手ではなく、制度と運営を適切に設計すれば、互いの機能を補完する関係になり得る。
最大級の課題は、稼働率と運営の持続可能性である
巡回型高度診療体制は、技術的にはすでに実現可能な要素を多く持っている。必要な医療機器や通信技術が存在し、国内でも医療車両を活用した取り組みが始まっている。しかし、技術的にできることと、十年、十五年にわたって持続可能な医療提供体制になることは同じではない。
診療車を購入し、最新の医療機器を搭載することは、資金が確保できれば実現可能である。難しいのは、その車両を日常的に使い続けることである。医師や看護師を誰が確保するのか、車両を誰が運転するのか、医療機器を誰が管理し、故障時には誰が修理するのか、通信が途切れた場合にどう対応するのか、遠隔側の専門医が診療に参加する時間をどのように確保するのかという問題が続く。
なかでも、持続可能性を左右する重要な課題の一つが稼働率である。患者が一日に数人しかいない地域へ、医療職と高価な機器を積んだ車両を一日かけて走らせれば、一人当たりの診療コストは高くなりやすい。反対に、一定数の患者を継続的に診察でき、複数の集落を効率的に巡回できるのであれば、同じ設備でも費用を分散させることができる。
この関係は、簡単な数理モデルによって確認できる。一人当たりの診療コストは、年間固定費を年間診療件数で割り、そこへ一件当たりの変動費を加えることで概算できる。年間診療件数は、一日の平均診療件数に年間診療日数を掛けた値である。
仮に、車両、医療機器、人件費、通信費、管理費などを含む年間固定費を3,000万円、年間稼働日数を200日、患者一人当たりの検査試薬や医療消耗品などの変動費を1,500円とする。この場合、一日5人を診察すると年間1,000件となり、一件当たり総費用は31,500円になる。一日10人なら16,500円、15人なら11,500円、20人なら9,000円、30人なら6,500円となる。
これらは実際の国内事業の費用を示す数値ではなく、稼働率が一人当たり費用に与える影響を確認するための仮定である。現実には、診療件数が増えると医療従事者の追加配置や車両の増車が必要になり、固定費も一定とは限らない。また、医療内容によって検査費用は大きく異なるため、この計算結果だけで事業の採算性を判断することはできない。
さらに、一日に何人診察できるかには時間的な制約がある。仮に一日の勤務時間を480分とし、集落間の移動、準備、片付け、記録などに150分を使うとすれば、直接診療に充てられる時間は330分になる。一人当たり20分を要する診療では理論上16人程度、30分を要する診療では11人程度が目安となる。検査待ちや患者の状態によっては、さらに少なくなる可能性がある。
看護師による検査や医師による診療を並行して進めれば、処理能力を高められる場合もある。しかし、遠隔医師の診療時間、検査装置の数、患者の移動能力、通信環境などが制約となることもある。したがって、一日20人、30人を診察できることを当然の前提として事業計画を立てるのは適切ではない。
巡回型高度診療体制においては、患者数だけでなく、診療内容、必要な医療職の人数、車両の移動時間、利用できる診療時間を同時に考える必要がある。最新医療機器の性能よりも、限られた時間と人員をどのように配分するかという運営設計が、事業の継続可能性を左右するのである。
診療コストが安ければ、優れた医療制度なのか
巡回型高度診療体制の費用対効果を評価する場合、一人当たりの診療コストだけで判断してはならない。既存の診療所、訪問診療、通院支援、デマンド交通などと比較し、同じ予算でどのような医療成果が得られるかを調べる必要がある。
例えば、巡回診療一件当たりの総費用が9,000円であっても、それによって減らせる通院の社会的費用が一件当たり5,000円にとどまるなら、通院負担の削減だけで巡回診療の費用を正当化することは難しい。一方で、それまで医療を受けられなかった住民が受診できるようになり、病気の早期発見や慢性疾患の管理改善につながるのであれば、通院費用の削減額だけでは測れない価値が生まれる。
ここで重要なのは、誰にとっての費用を比較しているのかという点である。自治体にとっての費用は補助金や事業委託費が中心になる一方、医療機関にとっては人件費、車両維持費、医療機器費用などと診療報酬収入の関係が問題になる。患者にとっては自己負担額、交通費、移動時間が重要であり、家族にとっては送迎や付き添いに要する時間も負担になる。
また、自治体から医療機関へ支払われる補助金は、自治体にとって支出である一方、医療機関にとっては収入となる。社会全体の費用を計算する際に、この金額を双方で重複して費用計上すれば、実際より費用を大きく見積もってしまう。したがって、自治体財政、医療機関経営、患者負担、社会全体という異なる視点を整理したうえで比較する必要がある。
経済的な合理性を評価するには、巡回診療を導入した場合と、導入せずに既存の診療体制を維持・改善した場合を比較することが重要になる。単に巡回車の年間運営費を計算するだけでは、他の方法より優れているかどうかは判断できない。
また、医療政策において費用が安いことは重要だが、それだけが目的ではない。医学的な安全性を損なったり、受診が困難な住民を対象から外したりして費用を削減しても、望ましい医療制度とは言えない。限られた資源の中で、医療の質、安全性、公平性、患者負担をどのように両立させるかが問われるのである。
患者の家まで行けばよいとは限らない
巡回診療というと、医療者が患者の自宅まで訪ねていく姿を理想と考えがちだが、それが必ずしも最も効率的とは限らない。人口が広く分散した地域で一軒ずつ患者宅を訪問すれば、診療時間より移動時間の方が長くなることがある。
そこで、集会所、公民館、既存の福祉施設などを診療拠点として活用し、周囲の住民が比較的短い距離を移動して診療を受ける方式が考えられる。診療車は複数の集落を巡回し、専門医は都市部や基幹病院からオンラインで参加する。この組み合わせによって、医療職と患者双方の移動負担を小さくできる場合がある。
ただし、一般の公共施設を診療場所として使用する場合には、医療法上の取扱いに加え、衛生環境、プライバシー、患者の安全、施設の利用条件などを確認する必要がある。また、医療車両に必要な設備が整っていても、患者の乗降が困難であったり、車いすでの利用に対応できなかったりすれば、実際の利用は制限される。
この問題は、数学的には施設配置問題や車両経路問題として捉えることができる。住民の分布、道路網、移動時間、診療に必要な時間、車両の運行可能時間などを条件として、診療拠点の場所や巡回順序を決める最適化問題である。
しかし、単純に地域全体の移動時間を最小化すればよいわけではない。例えば、百人の住民の移動時間をそれぞれ十分短縮できたとしても、自動車を利用できない少数の高齢者が診療を受けられなくなるのであれば、その配置が医療政策として望ましいとは限らない。
したがって、巡回診療の配置を考える際には、移動時間や費用の最小化に加えて、一定以上の医療アクセスをすべての対象住民に確保するという条件が必要になる。独居高齢者、障害のある人、公共交通を利用できない人などについては、送迎サービスや訪問診療を組み合わせる方法も検討すべきである。
この発想に立つと、巡回診療は医療だけの問題ではなくなる。デマンド交通、福祉送迎、公共施設配置、薬剤配送などと組み合わせて考えた方が効率的な場合もあるからだ。人口減少地域では、医療、交通、介護、物流を別々の事業として設計するだけでなく、住民の生活を支える一つの地域インフラとして捉える視点が必要になる。
どの町にも導入すればよいわけではない
巡回型高度診療体制は、全国の人口減少地域を一つの方法で救える仕組みではない。既存の病院まで短時間で到達でき、住民の通院手段も確保されている地域であれば、高価な診療車を新しく導入するより、タクシー券やデマンド交通を充実させた方が合理的かもしれない。
一方、高齢化率が高く、公共交通が乏しく、複数の集落が一定の範囲にまとまり、基幹病院への通院に長時間を要する地域では、巡回診療によって医療アクセスが大きく改善する可能性がある。ただし、その場合も、どれだけの患者が実際に利用するか、必要な医療職を確保できるか、年間の運営費がどの程度になるかを確認しなければならない。
導入前には、車両購入費だけでなく、年間の診療件数、医療職の稼働時間、車両の償却費、通信費、機器保守費、保険診療による収入、自治体の負担額などを総合的に計算する必要がある。さらに、同じ予算を既存診療所への支援、訪問診療、通院支援、無料送迎などへ投入した場合の成果も比較すべきである。
2026年に公表された農村地域の移動診療所に関する文献レビューでは、34件の文献が検討され、医療アクセスの改善、予防医療の提供、慢性疾患管理などに一定の可能性が認められた。一方で、研究の質にはばらつきがあり、長期的な健康改善、費用対効果、事業の継続可能性については、より厳密な検証が必要とされている。
このことは、移動診療が無意味であることを示しているのではない。医療アクセス改善の有望な手段でありながら、どの地域で、どのような方式を用いれば最も優れた成果が得られるかについては、まだ十分な答えが出ていないということである。
とりわけ、巡回車、携帯型検査、看護師、遠隔専門医、電子処方箋、薬剤配送を一体化した体制について、日本の人口減少地域で固定診療所や通院支援より必ず費用対効果に優れることまで科学的に確立されているわけではない。各要素の技術的有効性が示されていても、それらを組み合わせた医療システム全体が優れているとは限らないのである。
ここを曖昧にすると、最新設備を搭載した診療車を導入すること自体が政策の目的になってしまう。導入時には先進的な取り組みとして注目されても、数年後には患者数不足や人員不足によって稼働日数が減り、結果として十分に活用されない可能性もある。
新しい医療提供体制を評価するのであれば、車両を導入したかどうかではなく、五年後にも住民の必要に応じて利用され、医療の安全性と質を確保しながら持続できているかを見るべきだろう。
成功を判断するには、どのようなデータが必要なのか
巡回型高度診療体制の実際の効果を検証するためには、導入後の患者数や車両稼働率を集計するだけでは不十分である。少なくとも、医療アクセス、患者の健康状態、医療安全、患者と家族の負担、運営費用、継続可能性を分けて評価する必要がある。
医療アクセスについては、診療を必要としてから実際に受診するまでの日数や、交通手段がないために受診を控えた住民の割合などが指標になる。診療の質については、慢性疾患の管理状況、精密検査が必要と判断された患者の受診完了率、治療の継続状況などを確認することが考えられる。医療安全については、重大疾患の見逃しや救急搬送の遅れ、予期しない入院などを把握する必要がある。
患者負担については、病院への往復移動時間、交通費、家族の送迎時間などを測定する。運営効率については、一日当たり診療件数、医療従事者の実働時間、車両の移動時間、機器故障による休止日数などを記録する。こうした数値を継続的に取得することで、巡回診療がどの部分で成果を上げ、どの部分に改善の余地があるかを検討できる。
ただし、導入前後の数値を単純に比較するだけでは、政策の効果を正確に推定できない場合がある。例えば、巡回診療の導入と同じ時期に地域の診療所が閉鎖されたり、公共交通が縮小されたりすれば、受診件数や患者負担はその影響も受ける。また、人口の高齢化や疾病構成の変化によって、医療需要そのものが変わる可能性もある。
したがって、科学的な効果検証を行うには、導入地域と条件が近い非導入地域を比較する方法や、複数地域へ段階的に導入して変化を比較する方法などが考えられる。その際には、年齢構成、基礎疾患、人口密度、医療機関までの所要時間、既存の医療資源などの違いを考慮しなければならない。
また、費用対効果だけでなく、住民間の公平性も確認する必要がある。利用件数が多い集落に診療車を集中させれば、一人当たり費用は低くなるかもしれない。しかし、その結果、交通手段のない小規模集落の住民が医療から取り残されるのであれば、地域医療政策として十分とは言えない。
必要なのは、事業全体の効率性を高めながら、医療を必要とする住民が最低限確保されるべき診療機会を失わないようにすることである。巡回型高度診療体制を地域政策として評価する際には、この効率性と公平性の両立が重要になる。
「診療所を残す」という発想から離れてみる
地方医療では、長い間「病院を残すか」「診療所を残すか」という議論が繰り返されてきた。住民にとって、地域から医療施設がなくなることへの不安は大きく、建物が存在すること自体が安心感にもなってきた。
しかし、人口減少がさらに進めば、建物を残すことと医療を残すことが一致しなくなる地域も増えてくる。診療所が存在していても、医師が週に一度しか来られないのであれば、実際に提供できる医療機能は限定される。一方、固定した診療所がなくても、定期的に診療車が訪れ、必要な検査を実施し、かかりつけ医や専門医につながり、必要な場合には基幹病院への受診調整まで行えるのであれば、住民が利用できる医療機能が充実する場合も考えられる。
ただし、固定診療所には継続的な診療、地域住民との関係構築、急な症状への対応など、巡回診療では代替しにくい役割もある。巡回診療車が週に数回訪れることと、地域に常時利用できる医療機関が存在することは同等ではない。特に、診療車が来ない日の急病や、継続的な医学的管理を必要とする患者への対応を考えると、巡回診療だけで地域医療を完結させることには限界がある。
したがって、固定診療所を維持するか、巡回診療へ転換するかという二者択一で考える必要はない。既存診療所を中心に巡回診療を補完的に導入する方法もあれば、複数の自治体や医療機関が共同で車両を利用する方式も考えられる。地域の人口規模、疾病構成、医療機関の配置、交通条件によって、望ましい組み合わせは異なる。
重要なのは、建物があるかどうかだけで医療の充実度を判断しないことである。住民が必要なときに、必要な医療機能へ、安全かつ継続的にアクセスできるかという観点から、地域医療全体を評価する必要がある。
医療をどこに置くかから、医療機能をどう配置するかへ
人口減少地域における医療提供体制の設計は、医療施設の配置だけを考える問題ではない。限られた医療職、設備、財源、交通手段、通信環境をどのように組み合わせるかという、地域全体の資源配分の問題である。
医師をすべての集落へ常勤配置することが難しい場合でも、看護師や医療機器を必要な場所へ移動させ、遠隔の医師や専門医と接続することで、一部の診療機能を補える可能性がある。ただし、そのためには、現地で実施できる医療行為、遠隔診療が適切な患者、対面診療を要する患者、直ちに救急搬送すべき患者を明確に区別する必要がある。
また、地域ごとに人口密度や道路網、公共交通、医療機関までの所要時間が異なるため、同じ車両を導入しても成果は同じにならない。ある地域では固定診療所を維持する方が合理的であり、別の地域では巡回診療とオンライン診療の組み合わせが適しているかもしれない。さらに、患者を医療機関へ運ぶ方が効率的な地域もあれば、医療機能の一部を患者の近くへ移動させる方が合理的な地域も考えられる。
この違いを判断するためには、人口や高齢化率だけではなく、住民の疾病構成、実際の受診行動、交通手段、医療機関の診療能力、医療従事者の確保状況などを調べる必要がある。地域の人口が何人以下になれば巡回診療へ切り替えるべきかという、全国共通の単純な基準を設けることは難しい。
同じ人口規模であっても、住民が狭い範囲に集中している地域と、広い山間部に点在している地域では、診療車の移動効率が大きく異なる。また、基幹病院までの移動時間が短い地域と、道路事情によって長時間を要する地域では、巡回診療の必要性も変わってくる。
そのため、巡回型高度診療体制の導入判断には、地域ごとの統計や地理情報を用いた数理的な分析が不可欠になる。医療機関までの所要時間、人口分布、予想診療件数、車両の運行経路、必要な医療職数を組み合わせ、固定診療所や通院支援などの代替案と比較することで、初めて合理的な政策判断に近づくことができる。
昭和の巡回診療が、令和になって別の意味を持ち始める
巡回診療そのものは決して新しい発明ではない。むしろ、医療機関が不足する山間部や離島で、長年にわたって利用されてきた医療提供の形である。それが、携帯型医療機器、高速通信、オンライン診療、医療情報の電子化という新しい技術と結びつくことで、別の可能性を持ち始めている。
かつての巡回診療は、医療機関のない場所へ医師を運ぶ仕組みだった。これからの巡回診療では、必ずしも医師の身体だけを運ぶ必要はない。検査装置を運び、利用可能な患者情報を参照し、必要な専門医へ接続し、処方や薬局との連携を進め、それでも病院でなければ対応できない患者を適切な医療機関へつなぐ。一台の車両がすべてを行うのではなく、一台の車両が離れた場所に存在する医療機能を結び付けるのである。
そこに「巡回型高度診療体制」という考え方の現実的な姿がある。技術的な要素の多くはすでに存在し、制度上の環境も以前より整ってきた。国内でも、それらを組み合わせた実践が始まっている。したがって、この構想そのものを単なる空想と考える必要はない。
ただし、実現可能であることと、優れた地域医療政策になることは同じではない。実際に導入する場合には、診療の安全性、医療職の確保、患者数、稼働率、費用、診療報酬、住民間の公平性など、多くの条件を検証しなければならない。特に、巡回診療によって病院受診を減らすことだけを成功と考えるのではなく、それまで十分な医療を受けられなかった住民へ適切な診療機会を提供することも成果として評価する必要がある。
どの地域なら固定診療所より合理的なのか。人口密度がどこまで低下すると成立しにくくなるのか。一日に何人診察すれば運営費用を適切な水準に抑えられるのか。何台の車両で何集落を担当するのがよいのか。看護師が現地に配置される方式と医師が同乗する方式では、どのような条件で費用や診療の質が変わるのか。
こうした問いに対する答えは、最新医療機器のカタログには載っていない。地域ごとの人口、年齢構成、疾病構成、道路網、医療機関までの所要時間、公共交通、医療従事者数などを使い、制度的な条件と医学的な安全性を踏まえて初めて検討できる問題だからである。
巡回型高度診療体制は、単なる医療技術の話ではない。人口減少社会で、限られた医療資源をどこに固定し、どこを動かし、どこを通信で結ぶのかという地域設計の問題である。
これまで地域医療では、「病院をどこに残すか」が大きな問いだった。しかし、これからは、その問いに加えて「必要な医療機能を、住民の生活圏までどのように届けるか」を考える必要がある。施設を残すことと医療を確保することが必ずしも一致しなくなる地域では、建物の数だけではなく、住民が実際に利用できる診療機能の質と到達しやすさが重要になる。
その際、巡回診療は固定医療機関を安易に置き換えるための手段であってはならない。病院や診療所が担うべき役割を維持しながら、従来の医療提供体制だけでは十分に対応できない地域の弱点を補う仕組みとして設計することが必要である。
古くから日本の山間部や離島を支えてきた巡回診療は、人口減少の時代になって、新しい医療技術と制度を組み合わせるための重要な選択肢になりつつある。ただし、その価値を決めるのは、車両の新しさでも搭載機器の多さでもない。住民が必要とする医療を、安全に、適切な費用で、長期にわたり届けられるかどうかである。
医療をどこに置くかではなく、医療機能をどこまで動かし、どう結び付けられるのか。その問いに対して、地域ごとの実証データと数理的な検証によって答えを探していくことが、令和の巡回診療を一時的な先進事例で終わらせず、持続可能な地域医療へ発展させる条件になるのではないだろうか。
