地方への移住を考えるとき、最初に問題として挙げられるのは、たいてい生活の不便さである。駅まで遠い、電車の本数が少ない、病院が近くにない、夜になると店が閉まる、自動車がなければ生活しにくい。こうした条件だけを見ると、地方暮らしの難しさとは、都市に比べて交通や買い物、医療などのサービスが乏しいことにあるように思える。しかし、移住後の生活をもう少し細かく眺めると、地図にも時刻表にも住宅情報にも書かれていない、別の種類の負担が見えてくる。それが、「この地域では、そうするものだ」という暗黙のルールである。
もっとも、ここで最初から「移住者は不便さより人間関係を嫌っている」と結論づけることはできない。内閣官房が地方移住者を対象に実施した調査では、Iターン移住者が地方暮らしで感じる不満として、「生活利便性の低さ」が37.1％だったのに対し、「地域の人間関係に溶け込むことの難しさ・コミュニティの狭さ」は18.7％、「地域特有の価値観や偏見」は14.1％だった。別の移住経験者調査でも、「交通の便の悪さ」は「人間関係の煩わしさ」を上回っている。数字だけを見れば、地方暮らしの大きな障害が今も交通や買い物を含む生活利便性にあることは否定できない。
それでも、人間関係や地域の慣習が移住談の中で繰り返し語られるのはなぜなのだろうか。そこには、不便さと暗黙のルールが、同じ「負担」でありながら、まったく違う性質を持っているという事情がある。
電車が一時間に一本しか来ないことは、移住する前に調べられる。スーパーまで自動車で十五分かかることも地図を見れば分かり、近くに総合病院がないことも確認できる。人は不便だと分かっているものについては、ある程度まで準備することができる。自動車を用意し、買い物をまとめ、宅配を利用し、通院方法を考えることができるからである。もちろん不便であることに変わりはないが、少なくとも「何が不便なのか」は見えている。
ところが地域社会の慣習は、移住前には見えにくいことがある。暮らし始めてしばらくしてから、「この日はみんなで草刈りをします」「自治会では毎年これを集めています」「祭りのときには各家庭でこうしています」といった話を初めて聞く場合もある。それぞれを取り出せば大きな負担ではないかもしれないが、問題になるのは、その活動が義務なのか、慣習なのか、単なるお願いなのかが分かりにくいときである。
人が感じる負担は、その大きさだけで決まるわけではない。心理学では、何が起こるかを予測できるか、自分に選択の余地があるかという違いも、心理的なストレスに関係すると考えられている。毎年いくら必要なのか最初から分かっている費用なら、家計の中に組み込むことができる。しかし暮らし始めてから、少額の集金や共同作業、地域行事への参加が次々と現れ、そのたびに「皆さんやっていますから」と言われれば、実際の金額や時間以上に戸惑いを感じる人がいても不思議ではない。問題は負担そのものだけではなく、自分が知らないところですでに生活の契約条件が決められていたように感じることである。
しかも、その契約書には紙がない。
近所の人に会ったとき、どの程度あいさつをするのか。自治会活動にはどこまで参加するのか。ゴミ集積所の掃除を誰が担当するのか。地域行事を欠席するとどう受け取られるのか。家の前の草木をどの程度まで手入れすることが期待されているのか。こうした事柄の一部は明文化された規則になっている地域もあるが、別の地域では「昔からそうしている」という形で共有されていることもある。
ここで興味深いのは、長く住んでいる人にとっては、それが「ルール」にすら見えていない場合があることだ。朝会ったら声をかけ、困っている家があれば気にかけ、地域の行事には可能な範囲で顔を出すという行動が長年の生活の一部になっていれば、それをわざわざ説明する必要を感じない。一方で外から来た人には、その一つ一つが初めて出会う制度である。この認識の差があるため、古くからの住民は「特別なことは何も求めていない」と感じ、移住者は「聞いていなかったことを次々と求められる」と感じることがある。
実際、日本の地方移住を扱った研究でも、移住者の地域適応には、地元住民との交流、人間関係の広がり、地域とのつながりが重要である一方、地元住民との関係や慣れない環境が不適応の要因になることが報告されている。また、移住者と既存住民の間には、「新しく来た人に地域へどのように関わってほしいのか」という期待の違いが生じることがあり、その間を調整する情報や組織の役割が重要だとする研究もある。つまり、問題は単純に「地方の人間関係が濃いから住みにくい」ということではなく、地域側の期待と移住者側の認識が十分に共有されないまま生活が始まることにある。
だから、地方の人間関係をひとまとめにして「閉鎖的」と呼んでしまうと、本質を見誤る。地域の共同作業や自治活動には、それが続いてきた理由がある。人口の少ない地域の一部では、道路周辺や共有空間の管理、地域行事、防災、見守りなどについて、行政や事業者だけでは担いきれない部分を住民組織が補ってきた。そこでは人間関係そのものが、地域を維持するための社会的な仕組みとして機能している。
この仕組みには二つの顔がある。誰が最近姿を見せないのかまで気づく関係は、外から来た人には監視のように感じられることがある一方で、一人暮らしの高齢者が倒れたときには、その近さが救いになる。地域の濃密な人間関係には、煩わしさと安心が同じ根から生えているのである。
都市にも暗黙のルールはある。ただし、その形が違う。満員電車で必要以上に他人へ話しかけないことや、マンションの隣人と深く付き合わなくても生活できることは、「互いに干渉しすぎない」という都市生活の作法とも考えられる。一方、農山漁村の中には、人と人との物理的な距離は遠いのに、社会的な距離は都市より近い地域がある。その違いは、どちらが優れているかという問題ではなく、人間関係をどの程度生活の中へ組み込む社会なのかという違いである。
移住者との摩擦を考えるうえで重要なのは、地域活動の存在そのものより、「どこまで選択できるのか」が見えるかどうかである。自治会への加入はどう扱われているのか、仕事の都合で地域行事に参加できない場合はどうなるのか、高齢や病気で共同作業が難しくなったらどうするのか、寄付の金額は本当に自由なのか。こうしたことが事前に説明されていれば、移住希望者は自分に合う地域かどうかを判断できる。しかし「普通は参加します」「昔からそうしています」という説明だけでは、地域側に強制する意図がなかったとしても、外から来た人には断りにくい圧力として伝わることがある。
この点は、地方自治体の移住政策にも関係している。移住案内では住宅価格、自然環境、子育て支援、仕事、交通、医療といった条件が詳しく紹介される一方、地域活動や住民同士の付き合いについては、必ずしも同じ程度に具体的な情報が示されているとは限らない。しかし、過疎地域を対象とした自治体調査では、移住者に求められるものとして、地域の人間関係へ溶け込むためのコミュニケーション能力や、都市とは異なる生活のリズムに適応する柔軟性を挙げる自治体が少なくない。さらに、移住者に求められることや地域生活の特徴を明示している自治体では、移住希望者が移住後の生活を具体的に想像しやすくなる可能性も指摘されている。
だとすれば、地域の暗黙のルールを隠すことが、本当に移住促進になるのかは考え直した方がよい。「自治会活動があります」「年に何回か共同作業があります」「地域行事があります」と書けば、移住希望者が敬遠するのではないかという心配はあるだろう。しかし、本当に地方で長く暮らしたい人が求めているのは、欠点のない町ではなく、自分に合う町である。地域活動を魅力と感じる人もいれば、人との距離を保って静かに暮らしたい人もいる。祭りを一緒につくりたい人もいれば、参加を求められない環境を望む人もいる。どちらが正しいわけでもない。
地方移住を結婚にたとえるなら、「自然が豊かです」「食べ物がおいしいです」「家が安いです」といった情報だけを示すのは、長所と趣味だけを書いたプロフィールを見せるようなものである。実際に暮らし始めれば、生活時間も、お金の使い方も、人との距離感も見えてくる。そして長く続く関係ほど、華やかな魅力より、日常の癖が合うかどうかの方が重要になる。
では、移住者が嫌うのは本当に不便さより暗黙のルールなのだろうか。現在の調査からは、そこまで言うことはできない。交通や買い物をはじめとする生活利便性への不満は依然として大きく、仕事や所得の問題も移住後の定住に強く影響する。それでも、暗黙のルールには不便さとは異なる種類の厄介さがある。
不便さには距離があり、時間があり、料金があるので、多くの場合は測ることができる。しかし暗黙のルールには単位がない。どこまで参加すれば十分なのか、断ったらどう思われるのか、誰が決めているのか、そもそも断ってよいのかさえ分からないことがある。その「見えなさ」が、実際の負担とは別に不安を生み出す。
だから必要なのは、暗黙のルールをなくすことではない。それを言葉にすることである。「年に二回、地域清掃があります」「参加できない場合は連絡だけで構いません」「自治会費は年間いくらです」「祭りへの寄付は任意です」と説明できれば、負担そのものは消えなくても、「知らなかった」ことから生じる摩擦の一部は減らせる。それでも嫌だと思う人は、その地域を選ばなければよいし、それを地域の魅力だと感じる人は、納得して移住することができる。
これから地方が移住者を増やしたいのであれば、都市と便利さを競うだけでは限界がある。人口の少ない地域が、大都市と同じ交通網や店舗数を備えることは難しい。しかし、自分たちの町がどのような人間関係によって動いているのかを正直に説明することはできる。
地方にある本当の「見えない家賃」は、自治会費や祭りの寄付金そのものではないのかもしれない。それは、自分が知らされていなかった期待に、どこまで応えなければならないのか分からないという不安である。そして、この家賃を下げる最も現実的な方法は、地域の人間関係を薄くすることでも、昔からの慣習をすべて捨てることでもない。
見えないものを、見えるようにすることである。