冷蔵庫が壊れた朝
朝、冷蔵庫を開けると、いつもの冷気がない。庫内灯はついているのに、昨日まで聞こえていた低いモーター音が消え、牛乳に触れるとどことなくぬるく、冷凍庫の氷も角が丸くなり始めている。インターネットを日常的に使う人なら、その場でスマートフォンを取り出して型番を調べ、故障の可能性を検索し、修理を頼むか新しい冷蔵庫を注文するところまで進めるかもしれないが、1人暮らしの80歳にとって、話はそれほど簡単ではない。
以前なら、町の電器店に電話をすればよかった。「冷蔵庫がおかしいんだけど」と言えば、店の人は家の場所も、そこに置かれている冷蔵庫のおおよその年数さえ覚えていて、「午後に見に行きますよ」と答えてくれた。修理できるなら直し、寿命なら買い替えを相談し、古い冷蔵庫を運び出して新しいものを設置し、使い方まで説明して帰っていく。客が買っていたのは冷蔵庫という機械だけではなく、故障した時には誰かが来てくれるという安心まで含めた生活の仕組みだったのである。
ところが、その町で最後の電器店が閉じると、冷蔵庫が壊れた瞬間、それまで見えなかった問題が一斉に姿を現す。失われるのは家電を売る場所だけではなく、故障と日常生活の間に立ち、「まず何が起きているのか」を確かめてくれる人なのである。
インターネットで買えることと、困らないことは同じではない
地方でも、自動車で30分、40分走れば大型の家電量販店がある地域は少なくなく、インターネットを利用すれば全国の店から商品を選ぶこともできる。そのため、「町の電器店がなくなっても、家電そのものは買える」と考えれば、問題はすでに解決したようにも見える。しかし、高齢者の暮らしを数字から眺めると、商品が流通していることと、それを誰もが同じように利用できることは別の問題だと分かる。
総務省統計局の2024年のデータによれば、インターネットを利用して商品やサービスを購入・取引する割合は全体で61.7％だったのに対し、70～74歳では41.1％、75～79歳では27.6％、80歳以上では20.4％まで低下している。80歳以上でもインターネットを使いこなす人は当然いるため、「高齢者はインターネットを使えない」と決めつけることはできないが、少なくとも社会全体と同じ割合でオンライン購入を利用できるわけではないことは、数字から明らかである。
しかも家電の場合、注文できれば問題が終わるわけではない。壊れた洗濯機をどう確認してもらうのか、テレビが映らない原因が本体なのかアンテナなのかを誰が判断するのか、冷蔵庫が置ける寸法を誰が測り、搬入経路を誰が確認し、古い家電をどう処分するのかという問題が残る。町の電器店が担ってきたのは商品の販売だけではなく、その前後にある数多くの小さな仕事だった。
本当に難しいのは「故障したかどうか分からない」時である
家電の問題を難しくしているのは、動かなくなったからといって、本当に機械そのものが故障しているとは限らないことである。テレビが映らない原因が入力切替やアンテナケーブルだったり、エアコンが動かない原因がリモコンの電池だったり、洗濯機が停止した理由が排水口の詰まりだったりすることもあり、インターネット接続機能を備えた家電が増えれば、機械ではなく通信設定に原因がある場合も出てくる。
こうした時、最初に必要なのは高度な修理技術とは限らない。「いつから動かないのか」「何をした時に症状が出るのか」「エラー表示はあるのか」と状況を整理し、故障なのか操作上の問題なのかを切り分けてくれる人である。
経済産業省が高齢者世帯を対象に行った調査でも、家電に異常があった場合に「自分でチェックする」と答えた割合は前期高齢者で59.2％だったのに対し、後期高齢者では39.5％まで低下している。一方、「懇意にしている街の販売店に連絡する」は21.4％から31.0％へ、「近くに住む家族に連絡する」は5.8％から25.6％へ増えており、年齢が上がるにつれて、家電トラブルを自分だけで処理するよりも、誰かの助けを必要とする割合が高くなる構造が見えてくる。
最後の電器店がなくなることの意味は、修理業者が1軒減ることだけではない。故障かどうかさえ分からない段階で、「ちょっと見てもらえますか」と頼める相手が、地域から消えてしまうことなのである。
「買い替えればいい」という合理論が成立しない時
古い家電が壊れた時、修理費が高いのであれば新しいものへ買い替えるという判断そのものは合理的である。しかし、その合理性は、新しい家電を選び、必要な寸法を確認し、注文し、配送と設置を手配し、古い製品を処分し、新しい操作方法を理解できる人を前提としている。
例えば冷蔵庫を買うだけでも、設置場所の幅や奥行きを測り、玄関や廊下を通過できるかを確認し、扉がどちら側に開く方が使いやすいかを考えなければならない。テレビなら画面の大きさだけではなく、アンテナや録画機器との接続、インターネット設定が関係し、洗濯機なら防水パンや給排水の位置も問題になるため、商品比較表だけを眺めていれば決められるわけではない。
機械は便利になっているのに、利用する側の負担が必ずしも減っているとは限らない。便利な機能が増えるほど設定項目が増え、以前とは違う操作方法を覚えなければならないこともあるからであり、人が減った地域ほど生活を機械に頼る場面が増える一方、その機械を人間側から支える役割まで減っていくという、少し皮肉な状況が生まれている。
冷蔵庫よりも深刻になる家電がある
家電故障の中には、多少不便になるだけでは済まず、短期間で健康上の問題へ変わるものがある。最も分かりやすいのが真夏のエアコンである。
総務省消防庁によれば、2025年5～9月に全国で熱中症によって救急搬送された人は10万510人に達し、そのうち高齢者がおよそ57％を占め、発生場所では住居がおよそ38％と最も多かった。厚生労働省も、故障や停電などによってエアコンが使用できない場合には熱中症の危険が高まるとして注意を呼びかけており、高齢者宅のエアコン故障は、単なる電化製品の不具合として片づけられる問題ではない。
猛暑日にエアコンが止まり、本人には故障原因が分からず、修理先も知らず、訪問してくれる人も見つからないという条件が重なれば、その家電故障は時間とともに健康上の危険へ変わっていく。冬の給湯器、夏の冷蔵庫、毎日の洗濯を支える洗濯機についても程度の差はあっても同じであり、現代の家電はもはや単なる便利な商品ではなく、住宅の生活基盤の一部になっている。
家族がいれば解決するという前提も崩れていく
以前なら、近所に息子や娘が住み、家電が壊れた時には様子を見に来てもらえる家庭も多かった。しかし人口移動が続く地域では、子ども世代が都市部や県外で生活していることもあり、電話で「テレビがおかしい」と言われても、遠方からテレビの裏側を見ることはできない。
高齢者の単身化も進んでいる。内閣府がまとめた統計では、65歳以上人口に占める1人暮らしの割合は2020年時点で男性15.0％、女性22.1％だったが、2050年には男性26.1％、女性29.3％へ上昇すると推計されている。将来推計である以上、実際にその数字どおりになると断定することはできないものの、「家族が近くにいて日常生活を支える」という仕組みだけに依存することが難しくなっていく方向は明確である。
さらに問題を見えにくくするのは、困っている人が必ずしも助けを求めるとは限らないことである。「こんなことで人を呼ぶのは申し訳ない」と考え、テレビが映らなくなれば見なくなり、電子レンジが壊れれば使わなくなり、エアコンの調子が悪くても我慢してしまうことがある。こうした小さな不便は統計には表れにくいが、1つずつ生活の選択肢を奪い、やがて暮らしそのものを狭くしていく。
店が1軒なくなっただけでは終わらない
地方の人口減少について語る時、病院の閉鎖、スーパーの撤退、路線バスの廃止などは大きな問題として扱われる。一方、町の電器店が閉じても、その翌日から地域生活全体が止まるわけではないため、その影響は目立ちにくい。
ところが半年、1年と時間がたつにつれて、その不在はさまざまな家庭で別々の形をとって現れてくる。ある家ではテレビが映らなくなり、別の家ではエアコンが止まり、さらに別の家では照明器具を交換できなくなるというように、1件ずつ見れば小さな出来事でも、地域全体では「誰に聞けばよいのか分からない」という同じ種類の問題が繰り返される。
人口減少とは、単に住民の人数が減る現象ではない。一定の人口があったからこそ成り立っていた商店やサービスが1つずつ消え、そのたびに暮らしを支えていた小さな接点までなくなっていく現象でもある。町の電器店の閉店は、その変化が最も分かりやすく表れる場所の1つなのである。
解決策は「もう1軒電器店をつくること」だけではない
では、町に新しい電器店を開けば問題は解決するのかというと、必ずしもそうではない。人口が減少している地域では、家電販売だけで店舗を維持することが難しい場合があり、昔と同じ商売の形をそのまま復活させれば持続するとは限らないからである。
むしろ重要なのは、電器店という看板そのものではなく、かつて電器店が担っていた機能をどう残すかという発想である。テレビの設定確認やリモコンの操作、型番の確認、インターネット接続、買い替え相談などであれば、すべてを高度な修理技術者が担当する必要はなく、地域の生活支援サービスとして最初の相談を受け、本格的な修理が必要ならメーカーや専門業者へつなぐ仕組みも考えられる。
ただし、ここには明確な境界線が必要である。家電の分解修理や住宅内の電気設備に関わる作業の中には資格が必要なものがあり、電気工事に該当する作業は電気工事士などの有資格者が担当しなければならない。地域の支援者がすべてを直すのではなく、「自分たちで対応できること」と「専門家へ渡すべきこと」を切り分ける仕組みにすることで、安全性と利便性の両方を保つことができる。
必要なのは「直す人」だけではなく「つないでくれる人」
高齢化した地域で重要になるのは、必ずしも高度な技術を持つ修理技術者が町内に常駐していることだけではない。電話がつながり、必要なら家まで来て、何が起きているのかを確認し、その場で解決できなければ適切な業者へ連絡してくれる人や窓口が存在することにも大きな意味がある。
地域包括支援センターは、高齢者の暮らしに関する総合相談を受け、必要な制度や関係機関へつなぐ役割を担っているが、家電修理そのものを行うための機関ではない。したがって、既存の福祉相談機関に修理まで求めるのではなく、社会福祉協議会、地域包括支援センター、自治体、地域の電器店、修理業者、生活支援事業者などが情報を共有し、「家電のことで困った時は、まずどこへ連絡すればよいのか」が住民に分かる仕組みを整える方が現実的だろう。
考えてみれば、昔の町の電器店も、すべての故障をその場で直していたわけではない。それでも頼りにされたのは、自分で直せない問題であっても、「ではメーカーに聞いてみましょう」「これは修理より買い替えた方がいいですね」と次の行動へつないでくれたからである。
「家まで来てくれる」という価値
大量の商品を安く販売するという点では、大型量販店やインターネット通販に町の電器店が対抗することは難しい。しかし、高齢社会で価値を持つものが必ずしも商品価格だけだとは限らず、「電話一本で相談できる」「家まで来てくれる」「機械の状態を見てもらえる」「専門業者が必要なら紹介してもらえる」という機能には、別の経済的価値がある。
全国電機商業組合連合会による高齢者宅への無料点検訪問のように、地域の電器店が高齢者の家庭を訪ねて家電の安全確認を行う取り組みが現在も続けられていることは、この役割が単なる昔ながらの人情ではなく、高齢社会の安全に関係する機能として認識されていることを示している。
人口の多い都市なら、多くの業者の中からサービスを選ぶことができるが、人口の少ない町では、選択肢が減るだけでなく、相談の入口そのものが消えてしまうことがある。だからこそ、これからの地方では「家電を売る店」をそのまま復活させることだけでなく、訪問料や相談料を受け取りながら生活機器全般の困りごとを確認し、必要に応じて専門家へつなぐような新しい小規模サービスにも可能性がある。
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最後の電器店が消えた後に残る問い
商店街から電器店の看板が消える時、多くの人は「また1軒、店が減った」と考えるだろう。しかし、その店が何をしていたのかを細かく見ていけば、失われるものが売り場だけではないことに気づく。
電話をすると家まで来てくれる人、故障なのか操作ミスなのかを見分けてくれる人、修理するべきか買い替えるべきか相談できる人、新しい家電の使い方を説明してくれる人、そして何より「困った時には、あの人に聞けばいい」と思える存在が地域から消えていくのである。
地方の高齢化を考える時、病院、交通、買い物といった大きな生活基盤が重要であることに異論はない。しかし、人間の日常は大きな制度だけで成り立っているわけではなく、テレビの入力が変わった、照明がつかない、冷蔵庫が冷えない、エアコンから変な音がするといった、ごく小さな出来事によっても簡単に止まる。
そこで必要になるのは、昔の電器店をそのまま復活させることではなく、かつて1軒の店が担っていた役割を分け、それを地域の中で再びつなぎ直す仕組みである。例えば自治体や社会福祉協議会、地域包括支援センターなどが修理を直接担当するのではなく、住民が家電の異常について相談できる共通の窓口を用意し、そこから登録された生活支援事業者や地域の電器店などへ連絡する。最初に訪問した担当者は、リモコンの設定、電池切れ、コンセント、ケーブル、エラー表示など資格を必要としない範囲を確認し、それだけで解決できれば、その場で生活を元に戻すことができる。
そこで機械本体の故障や電気工事の必要性が疑われれば、メーカー修理、家電修理業者、電気工事士など適切な専門家へ引き継ぎ、買い替えが必要になった場合には、設置場所の寸法や搬入経路を確認し、古い製品の処分まで含めて支援する。つまり、町の中に何でも修理できる万能な人を1人つくるのではなく、「相談を受ける人」「最初に見に行く人」「専門的に直す人」を分け、その間を切れないようにつなぐのである。
そして、この仕組みを善意だけに頼らせてはいけない。電話での簡単な相談は無料としながら、訪問確認には一定の料金を設定し、修理や工事に進んだ場合には専門業者が通常の料金を受け取るという形であれば、利用者にとっても料金の意味が分かりやすく、事業者にとっても継続する理由が生まれる。経済的に訪問料金を負担することが難しい高齢者には、自治体などが一定部分を支援する制度を組み合わせる方法も考えられるが、重要なのは無料サービスを増やすことそのものではなく、「誰が費用を負担すれば、この仕組みが5年、10年と続くのか」という視点を最初から持つことである。
さらに、本人の同意を前提として、使用している冷蔵庫やエアコン、給湯器などの機種やおおよその購入時期、過去にどのような不具合が起きたのかを簡単に記録しておけば、次に異常が起きた時の判断も速くなる。特に独居高齢者が古いエアコンを使用している場合などには、故障してから電話を待つだけでなく、本格的な暑さが来る前に動作確認を勧めるという予防的な支援へ発展させることもできる。
ここで重要なのは、新しい巨大な行政組織をつくることではない。すでに地域に存在している自治体、福祉関係者、電器店、家電修理業者、電気工事士、生活支援事業者などを1本の連絡経路で結び、住民の側から見れば「家電のことで困ったら、まずここへ電話すればよい」と分かる入口を1つつくることである。裏側では複数の人や事業者が動いていても、利用する高齢者に複雑な仕組みを理解してもらう必要はない。
高齢者が増え、1人暮らしが増え、家族が離れて暮らす社会では、小さな故障をすべて「自分で何とかしてください」と個人へ戻すだけでは解決できない場面が増えていく。必要なのは町に昔と同じ電器店をそのまま再現することとは限らないが、かつてその店が自然に担っていた「最初に相談できる相手」と「次の専門家へつないでくれる相手」という機能まで失ってよいわけではない。
最後の電器店がなくなった町で、高齢者の家電故障を誰が直すのかという問いは、実は家電修理だけの問題ではない。それは、商店が減り、人が減り、家族が離れて暮らすようになった後でも、地域の日常生活を誰が最後のところで支えるのかという問いであり、その答えは「新しい電器店を1軒つくること」だけではなく、「相談する人、見に行く人、直す人を、地域の中でもう一度つなぐこと」にある。
冷蔵庫が止まった朝、その人が本当に必要としているものは、最新型の冷蔵庫の広告ではない。「まず見に行きますよ」と言ってくれる誰かと、その人の後ろに必要な専門家までつながっている、小さくても切れない仕組みなのである。