人口が減っていく町では、住民の数が少なくなるだけでなく、人と人とが日常生活の中で偶然に出会う機会も変化していく。子どもの声が聞こえなくなり、商店のシャッターが閉まり、夕方になっても道を歩く人が少なくなった地域では、かつてなら買い物や通勤、学校への送り迎えの途中で自然に生まれていた「おはようございます」や「今日は寒いですね」という短い会話さえ、以前ほど交わされなくなることがある。もっとも、高齢化そのものは人口の年齢構成が変化する現象であり、すべての高齢者が社会的な役割を失うわけではない。仕事や地域活動を続ける人もいる一方で、退職や家族構成の変化によって外出する理由や人と接する機会が減る人もおり、人口減少と高齢化が重なる地域では、そうした生活の変化に目を向ける必要がある。
そこへ一匹の犬を迎えると、暮らしの時間の使い方が変わることがある。朝になれば食事を用意し、水を替え、首輪をつけて外へ連れ出す必要があり、雨が降っていても、少し気分が乗らなくても、犬はこちらの都合だけでは一日を過ごしてくれない。昨日と同じ道を歩いていると、向こうから別の犬を連れた人がやって来て、「何歳ですか」「今日は寒いですね」と言葉を交わすようになり、初めは犬の名前しか知らなかった相手を、何度も会ううちに顔なじみとして覚えていくこともある。散歩の目的は犬の世話であっても、その行為が飼い主自身の身体活動になり、ときには他人との接触を生み出すという点に、犬との暮らしの特徴がある。
もちろん、この光景だけを見て「犬を飼えば高齢者は幸福になる」と結論づけることはできない。それでも、犬の飼育と人間の行動との間に一定の関連が存在することは、日本や海外の研究で報告されている。日本の地域在住高齢者を対象とした研究では、犬を飼っている人と飼っていない人の身体活動や歩行習慣に違いが認められ、犬の散歩が日常的な運動機会になっている可能性が示されている。ただし、犬を飼うことによって健康になったのか、もともと健康で歩くことができる人が犬を飼いやすいのかという問題は残り、観察された関連をそのまま原因と結果の関係に置き換えることはできない。
2026年に公表された、高齢者のペット飼育と健康的な加齢に関する26件の縦断研究をまとめた総合的な検討でも、身体機能について好ましい関連を報告した研究がある一方、統計的に明確な関連を確認できなかった研究や、好ましくない方向の関連を報告した研究もあった。身体活動、心理的な健康、認知機能、死亡率などはそれぞれ異なる指標であり、ある指標について有利な結果が得られたからといって、すべての健康状態が改善するとは限らない。犬の種類や年齢、飼い主の身体能力、住宅環境、散歩できる道路の状況などによっても生活への影響は変わると考えられるため、犬の飼育には健康上の利点がある可能性を認めつつ、その効果を一律に扱わないことが重要になる。
それでも、高齢者の生活という視点から見ると、犬を飼う行為には興味深い特徴がある。散歩は「健康のために運動しましょう」と誰かに勧められて行う運動とは異なり、犬の世話として生活の中に組み込まれるからである。自分の健康のためだけなら今日は休もうと思う日があっても、玄関の前で犬が待っていれば靴を履くことがあり、運動を目的として外出するのではなく、犬の世話をした結果として歩いているという順序が、身体活動を継続させる一つの仕組みになり得る。ただし、犬の健康状態や天候によって散歩の時間や回数は変わり、飼い主の体力が低下すれば、散歩そのものが負担になることも忘れてはならない。
実際、日本の地域在住高齢者を約3年半にわたって追跡した2022年の研究では、調査開始時に犬を飼っていた人は、犬を一度も飼ったことがない人に比べ、その後に要介護状態へ移行するオッズが低かった。調整前の割合では、現在犬を飼っている人の13.1％に対し、飼育経験のない人は17.7％であり、年齢、性別、所得、教育歴、世帯構成、既往歴、身体的な虚弱状態などを統計的に調整した後のオッズ比は約0.54だった。オッズ比とは、ある事象が起こる見込みを、起こらない見込みとの比率として比較する指標であり、この数値を犬の飼育によって要介護になる確率が46％減少すると解釈することはできない。調整前の割合の差についても、犬を飼い始めた場合の予防効果を直接示すものではない。
この研究は、犬の飼育と高齢期の生活機能との関係を考えるうえで重要な資料であるものの、調査対象は東京都内の地域在住高齢者であり、人口密度の低い地方の住民だけを調べたものではない。また、健康状態や経済状況などを統計的に調整していても、測定されていない生活習慣、家族からの支援、住環境、飼育に対する意欲などの影響を完全に取り除くことはできない。犬を飼っている人がもともと活動的である可能性も残るため、この研究から導けるのは、犬の飼育と要介護状態への移行との間に統計的な関連が認められたという結論までである。それでも、健康な高齢期を支える生活習慣を考える際に、動物の世話という日常的な行動を検討する価値はあるだろう。
犬には、身体活動とは別に、人を家の外へ連れ出すという特徴もある。2019年に公表された海外研究では、55歳以上のペット飼育者99人を分析した結果、犬の飼い主が近隣住民と出会う可能性は、猫の飼い主のおよそ2.4倍という結果が報告された。ただし、対象者の約9割が女性であり、標本の規模も小さいことから、高齢者全体に当てはまる結果とはいえない。さらに、この研究で犬の散歩頻度と近隣交流との関係を詳しく調べると、散歩回数が多い人ほど交流が多い方向の傾向はあったものの、95％信頼区間には関連がない場合に相当する値も含まれ、通常用いられる統計学的な基準では明確な有意差に達していなかった。
日本の高齢者を対象とした別の研究でも、犬の散歩と地域活動や社会的なつながりとの間に、統計的に明確な関連が認められなかった例がある。このように研究結果が一様でないことを踏まえると、「犬を散歩させれば地域交流が増える」という説明は単純すぎる。犬を連れて歩くことが他人との接触機会をつくる場合はあっても、実際に会話が生まれるかどうかは、散歩する時間帯、道を歩く人の数、飼い主の性格、犬同士の相性、近隣住民が犬を好むかどうかなど、多くの条件に左右されるからである。
それでも、人間同士の交流を直接の目的にしなくても接点が生まれるという点は、考える価値がある。人口が少なくなった地域で「交流会を開くので集まりましょう」と呼び掛けても、人付き合いの得意な人が参加する一方、孤立しがちな人ほど参加しないことがある。しかし、犬を飼っている人は交流するために家を出るのではなく、犬に排せつをさせ、運動をさせ、周囲の匂いを確かめさせるために外へ出る。その途中で別の人に会い、犬同士が立ち止まっている間に少し話すという形なら、人間関係を築こうと強く意識しなくても会話が始まる余地がある。
人間同士だけで向き合えば、何かを話さなければ気まずいと感じることもあるが、犬が間にいれば話題を無理に探す必要がない場合もある。「この子はいくつですか」と聞けば会話が始まり、犬が草の匂いを嗅いでいる間は黙っていても不自然ではない。昨日会った人と今日もすれ違い、数日後にまた会い、その繰り返しの中で「あの犬を連れた人」が少しずつ「近所で声を掛けられる人」へ変わっていくとすれば、犬は人間関係をつくる主体というより、人間同士が接触するときの心理的な負担を小さくする存在だと考えられる。ただし、これは交流が生まれる過程を説明する一つの仮説であり、犬がいれば必ず孤立を防げるという意味ではない。
ここで、人口減少地域ならではの問題が生じる。都市部では歩いている人の数が多いため、犬を散歩させれば誰かに出会う機会も比較的多いと考えられるが、人口の少ない地域では長い距離を歩いても一人とも会わないことがある。一方で、普段から人と接する機会が少ない高齢者にとっては、偶然に交わした一回の会話が生活の中で相対的に大きな意味を持つ可能性もある。つまり、人口密度が低いほど一回の交流の価値が高まるという仮説と、人口密度が低いほど交流そのものが生じにくくなるという仮説が同時に成り立つため、どちらの影響が強いのかを調べなければ、地方の方が犬の散歩による社会的効果が大きいとは判断できない。
この関係は、数理的にも整理できる。仮に、散歩中に他人と出会う回数が、一定の平均発生率を持つ確率分布に従うとすれば、30分間の散歩で平均1人と出会う場所では、少なくとも1人と出会う確率は約63％となる。一方、同じ30分間で平均0.1人としか出会わない場所では、その確率は約9.5％に下がる。この数値は実際の都市と地方を測定した結果ではなく、出会いの発生が独立して起こると仮定した計算例にすぎないが、人口の少ない地域ほど犬の散歩が交流につながりやすいとは限らないことを示している。したがって、地域差を確かめるには単純な人口密度だけでなく、人が実際に歩く道路の分布、散歩する時間帯、住宅の配置、歩道の安全性などを考慮する必要がある。
人口の多い都市には、文化教室、スポーツ施設、飲食店、商業施設、地域イベントなど、人に会うための仕組みが比較的多く用意されている。これに対して人口減少地域では、利用者が減れば教室も店舗も公共交通も維持しにくくなり、交流を生み出す施設そのものが少なくなることがある。ただし、都市部でも高齢者の孤立は生じるし、地方でも近隣関係や地域活動が活発な場所は存在するため、人口密度だけで人間関係の豊かさを判断することはできない。それでも、一定の参加者数を必要とする施設や催しとは異なり、犬の散歩は飼い主自身の生活の中で成立する活動であり、その途中で他人との接点が生まれる可能性に、人口減少地域の暮らしを考えるうえでの一つの意味がある。
猫との暮らしは、犬とは少し違った方向から考えた方がよい。猫には通常、犬のように飼い主を毎日外へ連れ出す性質がないため、猫を飼うことで歩行量が増えたり、散歩中に近隣住民と出会ったりするという説明には十分な根拠がない。一方で、朝になれば食事を用意し、水を替え、トイレを掃除し、体調がおかしければ様子を見て、必要なら動物病院へ連れて行くという世話は発生する。猫を飼うことによって生まれる可能性があるのは、散歩に伴う身体活動というより、日課、役割、愛着、自分以外の生き物を気に掛ける時間であり、その作用は犬の飼育と同じ指標だけでは評価しにくい。
もっとも、猫が地域との接点を生まないというわけでもない。日本の研究には、猫の飼育経験と近隣交流や社会的孤立との関連を報告したものもあり、飼い主同士の情報交換や動物病院への通院など、散歩以外の経路で人間関係が生じる可能性はある。ただし、そうした関連についても、猫を飼ったことが交流を増やしたのか、もともと交流のある人が猫を飼いやすいのかを区別する必要がある。犬と猫は人間との生活の仕方が異なるため、どちらが高齢者の生活満足度に役立つかという単純な優劣ではなく、それぞれが飼い主の生活にどのような変化をもたらすかという視点が重要になる。
退職し、子どもが独立し、ときには配偶者を亡くした高齢者にとって、日常生活の役割が変化することは大きな出来事である。仕事をしていた頃には朝起きる時刻が決まり、職場へ行けば担当する仕事があり、家庭では子どもの世話をする必要があったが、それらが終われば自由な時間が増える一方、「今日しなければならないこと」が少なくなる人もいる。そこへ犬や猫を迎えると、食事を与え、水を替え、排せつ物を片付け、健康を気遣うという責任が毎日発生し、自分の気分とは関係なく世話を必要とする相手が家の中にいることになる。このような役割を負担ではなく生活の張り合いとして受け止める人にとって、動物との暮らしは一日の時間に一定の秩序を与える可能性がある。
しかし、ここでも心理的な充実と生活満足度を同じものとして扱うことはできない。2026年に公表された日本の研究では、2017年から2018年に実施された全国的な社会調査のデータを用いて、ペットの世話と生活満足度との関連が分析された。その結果、1,839人を対象とした重回帰分析では、ペットの世話をしているかどうかと生活満足度との間に、統計学的に明確な関連は確認されなかった。この研究は全国の成人を対象としたものであり、高齢者や人口減少地域だけを調べた研究ではないうえ、2026年の生活実態を直接調査したものでもないが、ペットの世話をしているという一つの事実だけで生活満足度の高さを説明することが難しいことを示している。
この分析では、説明変数を用いて生活満足度の違いをどの程度説明できるかを示す調整済み決定係数も0.036と小さく、分析モデル全体の説明力は限定的だった。ただし、この値が小さいことから直ちにペットの効果が小さいと結論づけることもできない。生活満足度は健康状態、所得、家族関係、住居、仕事、人間関係など多様な要因に左右され、質問票に含まれていない要因も少なくないため、モデルの説明力が低い理由は一つに特定できないからである。また、統計的に有意な関連が確認されなかったという結果は、関連が存在しないことの証明ではなく、今回のデータと分析方法では明確な関連を検出できなかったと理解する必要がある。
ここで重要になるのは、犬や猫を飼っているという事実だけでは、人間と動物との関係を十分に説明できないということである。長年一緒に暮らして強い愛着を持っている人もいれば、世話を負担に感じている人もおり、経済的に余裕のある人もいれば、治療費の支払いを心配している人もいる。動物を家族の一員として受け止めることが心理的な支えになる場合も考えられるが、強い愛着があるために病気や別れへの不安が大きくなることもあり、愛着の強さと心理的な健康との関係も研究によって一様ではない。人間関係と同じように動物との関係にも質や個人差があり、その違いを考慮せずに飼育の有無だけを比較しても、生活満足度との関係を十分に説明できない可能性がある。
犬や猫との暮らしには、経済的にも身体的にも負担が伴う。食費や日用品の購入費に加え、予防接種、健康診断、病気やけがの治療にも費用が必要であり、犬なら散歩を含む運動の機会を確保しなければならない。若い頃に迎えた動物が十年以上生きれば、飼い主自身の身体能力が低下してからも世話が続くことがあり、入院すれば誰かに食事や排せつ物の処理を頼まなければならず、認知機能が低下すれば適切な飼育が難しくなる場合もある。高齢になってから動物を迎える人にとっては、自分が先に亡くなった場合の引き取り先をどうするかという問題も避けられず、動物と暮らすことが幸福の源になるかどうかは、こうした責任や負担を無理なく引き受けられる条件にも左右される。
さらに、ペットの飼育は飼い主だけで完結する問題ではない。犬の鳴き声や排せつ物の処理、咬傷事故の防止、猫の屋外飼育による近隣への影響など、動物を飼わない住民の生活環境にも配慮しなければならない。犬の飼い主には狂犬病予防法に基づく登録や年1回の狂犬病予防注射などの義務があり、犬や猫についてはマイクロチップの登録制度や動物愛護管理法に基づく適正な飼育の考え方も関係する。高齢者の生活満足度を支えるという目的があっても、動物自身の健康や福祉、地域住民の安全を犠牲にしてよいわけではなく、飼い主、動物、近隣住民の三者にとって無理のない関係を維持することが前提になる。
だから、高齢化する地方で考えるべきなのは、犬や猫の頭数を増やすことではない。まして、高齢者にペットを飼うよう勧めれば健康状態や生活満足度が改善するという政策でもない。重要なのは、もともと動物と暮らしたいと思っている人が、自分の年齢や身体能力、経済状態、住環境、家族や近隣の支援状況を考えながら無理なく迎えることができ、体力が低下した後も動物の生活を守れる環境を地域としてどこまで整えられるかという問いである。高齢者が犬や猫と暮らすことを希望していても、将来の入院や介護、死亡時の対応が不安で飼育を諦める場合があるとすれば、その不安を減らすことには生活支援としての意味がある。
例えば、飼い主が数日間入院したときに犬や猫を一時的に預かる仕組みがあれば、突然の病気やけがによって飼育を続けられなくなる危険を減らせる。自動車を運転できなくなった人が動物病院へ行く際に、動物を安全に移動させる手段を利用できれば、必要な診療を受けさせやすくなるだろうし、犬の散歩が身体的に難しくなったときに近隣の人や事業者が一時的に代行できれば、長年暮らした犬と離れずに済む可能性もある。さらに、飼い主が死亡した場合の引き取り先を事前に決め、引き受ける人の承諾や費用、動物の健康情報などを整理しておけば、高齢の飼い主が抱える将来への不安を軽減することにもつながる。
ただし、こうした支援を事業として行う場合には、動物愛護管理法などの制度を確認しなければならない。営利目的で犬や猫を預かるペットホテルやペットシッターは、原則として第一種動物取扱業の「保管」に該当し、所管する自治体への登録が必要になる。犬の散歩代行についても、動物を預かって管理する事業形態によっては同様の規制が関係し、有償で犬や猫を譲り受けて終生飼養する事業には「譲受飼養」の登録が必要となる。動物病院への送迎についても、動物だけを運ぶのか、飼い主も一緒に運ぶのかなどによって関係する運送制度が異なるため、単に自動車を用意すれば自由に有償サービスを始められるとは限らない。
そのため、人口減少地域のペット支援を考える際には、近隣住民による助け合いと、登録や専門的な管理を必要とする事業を区別する必要がある。飼育経験のある住民同士が緊急時の連絡先を共有することと、報酬を得て継続的に動物を預かることでは、必要な責任体制や制度上の条件が異なる。自治体、動物病院、動物取扱業者、地域の福祉関係者などが情報を共有し、どのような状況で誰に相談できるのかを明確にすることができれば、高齢者本人だけでなく、突然世話を受けられなくなる犬や猫にとっても意味のある仕組みになるだろう。ただし、本人の同意なく飼育情報や健康状態を共有することは避け、個人情報の管理と緊急時の対応範囲を事前に決めておく必要がある。
そこには小さな事業の可能性もあるが、「高齢化地域だからペットビジネスが成立する」と考えるのは早計である。人口密度の低い地域では、一件の犬の散歩や動物病院への送迎を引き受けるために長い距離を移動しなければならず、利用者が存在しても料金収入より移動時間や燃料費の方が重くなることがある。高齢者世帯の所得や年金額にも違いがあり、サービスを必要としていても継続的に料金を支払えるとは限らないため、需要があることと事業として採算が取れることは別の問題として考える必要がある。
仮に、ペットの訪問支援を1回3,000円で提供し、人件費や移動費などの変動費が1回2,200円、月間の固定費が8万円掛かる事業を考えると、1回の利用から固定費の回収に充てられる金額は800円となり、単純計算では月間100件の利用がなければ損益分岐点に達しない。これは説明のために設定した仮定であり、実際の地域の料金相場や費用を示すものではないが、訪問先が分散し、移動時間が長くなるほど採算の確保が難しくなることは理解できる。逆に、同じ地区で散歩代行、食事の世話、用品の配送などを効率よく組み合わせ、移動に掛かる費用や時間を削減できれば、少ない利用者でも事業を継続できる可能性は高まる。ただし、実際には保険、設備、安全管理、登録に伴う費用なども考慮しなければならない。
こうした事業を地域で検討するなら、まず犬や猫を飼っている高齢者がどの程度存在し、どのような支援を必要としているのかを調べることから始めるべきだろう。単に犬や猫の飼育頭数を調べるのではなく、飼い主の年齢、世帯構成、運転の可否、動物病院までの距離、緊急時に世話を頼める人の有無、利用したいサービス、支払可能な料金などを把握する必要がある。さらに、一定の地域内で何世帯が利用すれば採算が取れるか、サービスの利用が季節や健康状態によってどれほど変動するかを推計すれば、民間事業として成立するのか、地域の助け合いとして実施するのか、既存事業者との連携が適しているのかを比較できるようになる。
もっとも、ペット支援をすべて新しい事業で解決しようとする必要はない。地域に既存の動物病院やペットシッター、配送事業者などが存在する場合には、それらを活用した方が新規事業の立ち上げより費用を抑えられる可能性があるし、利用者の少ない地域では複数の地区を対象にすることも考えられる。一方、近隣住民の善意に支援を依存しすぎれば、一部の人へ負担が集中したり、事故や病気が起きた場合の責任が曖昧になったりする危険もある。大切なのは、支援の必要性だけでなく、継続できる人員、費用、責任の分担を含めて制度を設計することであり、動物の命を扱う以上、採算だけを優先して安全管理を省略することは許されない。
さらに興味深いのは、ペットを支えるサービスが、結果として飼い主本人を支える接点になる可能性があることである。犬を散歩させに来た人が高齢の飼い主と定期的に顔を合わせれば、普段と様子が違うことに気付くかもしれないし、猫を動物病院へ連れて行くために家を訪ねれば、飼い主が生活上の困りごとを抱えていることを知る場合もある。ただし、こうした見守り効果は自動的に生まれるものではなく、支援者が異変に気付いたときに誰へ連絡するのか、本人の同意をどのように得るのか、対応できる範囲をどこまでとするのかを決めておく必要がある。動物の世話を入口とした訪問が人間の生活支援にもつながる可能性はあるものの、実際に孤立の防止や健康状態の改善に結びつくかどうかは、別に検証しなければならない。
ここで注意したいのは、個人の生活に生じる効果と、地域全体に生じる効果を混同しないことである。ある高齢者が犬を飼うことで毎日外を歩くようになり、近所に顔見知りが増えたとしても、そのことだけから、その町の犬の飼育率を高めれば住民全体の生活満足度が上昇すると結論づけることはできない。犬や猫を飼う人が多い地域と少ない地域を比較した場合にも、所得水準、住宅事情、世帯構成、年齢構成、人口密度、交通手段、医療へのアクセスなどが異なっていれば、それらの要因が生活満足度の違いを生み出している可能性がある。個人について認められた関連が地域単位でも成立するとは限らず、地域の平均値だけから個人の状態を推測することにも統計上の危険がある。
地域全体への効果を検証するには、犬や猫の飼育率と生活満足度を一度だけ比較するのではなく、複数の地域で飼育状況、身体活動、外出頻度、近隣交流、孤立感、生活満足度などを継続的に調べることが望ましい。加えて、飼育開始前の健康状態や人間関係、飼育をやめた理由なども把握できれば、もともと健康で活動的な人が動物を飼っているだけなのか、飼育開始後に生活が変化したのかを区別しやすくなる。さらに、ペットを飼っている人だけでなく、飼いたいが飼えない人、動物を好まない人、以前飼っていたが飼育をやめた人も調査対象に含めなければ、支援の必要性や地域全体への影響を公平に評価することは難しい。
このように考えると、人口減少地域におけるペットの意味は、飼育頭数や市場規模だけでは測れないことが分かる。動物との暮らしを希望する人にとっては、犬や猫の世話が一日の中に役割をつくり、ときには外出や交流のきっかけになる一方、身体的な負担や費用、将来の飼育継続への不安が生活満足度を低下させる場合も考えられる。どちらの影響が大きいかは個人の条件や地域環境によって異なるため、政策として目指すべきなのは飼育率の引き上げではなく、動物と暮らしたい人が適切な責任を果たしながら暮らし続けられる選択肢を確保することだろう。
人口減少をすぐに止めることは難しい。地方から若者が流出し、商店が減り、公共交通が縮小していく現実に対して、一匹の犬や猫が人口問題を解決してくれるわけでもなければ、地域経済を一変させるわけでもない。それでも、人口を増やすことだけを地域政策の成功と考える必要はないだろう。住民の数が減っていく過程でも、残された人が必要なサービスを利用でき、身体的な制約が増しても自分の望む生活を続けられることには、人口規模の維持とは異なる政策的な意味がある。犬や猫との暮らしを支えることも、そのような生活基盤の一部として位置づける余地がある。
これからの地方では、「何人住んでいるか」と同時に、「そこに住んでいる人がどのように一日を過ごしているか」が重要になる。朝起きる理由があり、自分を待つ相手がいて、外へ出る用事があり、道端で誰かと言葉を交わし、夕方になればまた世話をする相手がいるという生活は、人口統計には直接表れにくい。ただし、そのような暮らしが誰にとっても幸福であるわけではなく、動物を飼わなくても地域活動や趣味、仕事、家族や友人との交流を通じて充実した生活を送る人は多い。重要なのは暮らし方を一つに決めることではなく、それぞれの人が自分に合った日常生活を維持できる地域をつくることである。
朝、玄関を開けると犬が外へ出たがり、飼い主がその後を歩き、少し先から別の犬を連れた人がやって来る。二人は犬同士が匂いを確かめている間に昨日の雨の話をし、しばらくしてそれぞれ反対方向へ歩いていく。別の家では、高齢の飼い主が猫の食事を皿に入れ、「今日はよく食べるね」と声を掛ける。その散歩も会話も声掛けも、町の人口統計には記録されないが、当事者の一日を形づくる出来事であることに変わりはない。
けれども、その暮らしが続くためには、動物が病気になったときに診てもらえる場所があり、飼い主が入院したときに世話を頼める相手がいて、体力が低下しても飼育を継続できる方法を考えられることが必要になる。犬や猫を飼うということは、動物を家の中に置くことではなく、毎日食事を用意し、水を替え、歩き、掃除をし、病気を心配し、ときには他人の助けを借りながら、その命と一緒に暮らし続ける行為だからである。その責任を一人で負えなくなったときに、どのような支援を受けられるかという問題は、高齢化する地方の生活基盤を考えるうえで決して小さなものではない。
科学はまだ、犬や猫との暮らしが人口減少地域全体の生活満足度をどれほど高めるのかという問いに、明確な数値を示していない。犬の飼育と身体活動や要介護状態への移行との間には統計的な関連が報告されているものの、因果関係は十分に確立されておらず、近隣交流や心理的な充実についても研究結果は一様ではない。それでも、動物の世話が一日の中に役割を生み、犬との散歩が外出のきっかけとなり、ときにはその動物が人と人との間に小さな接点をつくる可能性については、検討するだけの根拠がある。人口が減っても暮らしまで痩せ細らせないために、犬や猫と暮らしたい人が安心してその生活を続けられる環境を整えることは、派手な地方創生策ではないが、高齢化する地域の生活の質を考える一つの現実的な選択肢なのである。